次期大統領と勝利宣言したバイデン氏と日本の菅総理が電話会談。
その中で「尖閣諸島は日米安保条約の範囲内にある」とバイデン氏が発言したと菅総理が明らかにしたので、多くの日本国民がトランプ氏でなくとも日米同盟は大丈夫だと安心したと思う。

だがアメリカ側の資料によるとそのような個別の問題には言及していないらしい。
バイデン氏は「そのような発言はしていない」と早速その点を否定してきた。

もし菅総理の発言が真実で、それをバイデンが否定したのなら彼は巷間囁かれているように認知症か中国犬だ。
もし菅総理が事実でないことを発表したのならば珍しいことだが、バイデン氏がどう出るか試したのならば大したものだ。

これに対し、中国が批判的に放送しているので、
バイデン氏はおそらく噂通り認知症だろう。

どうやら米国大統領選挙のドタバタ劇が終息しそうです。
トランプを批判する暴動を繰り広げたＢＬＭの首謀者たちが、バイデンに協力した謝礼を要求し始めたというニュース。

中国から金をもらってトランプを落とすために暴動を起こしたＢＬＭは、選挙が終わって中国からの金が止まったため、選挙に協力してやったバイデンから金をせしめようと考えたのだろう。

これでＢＬＭの正体も明らかになり、バイデンも中国の支援を受けてたことが明らかになる。

犯罪組織にアホな仲間がいると、芋づる式に捕まる格好の見本になりそうです。
ＢＬＭが中国からの資金提供を受けていたことも明らかになるでしょう。

『日本学術会議』が任用を拒否した総理に「理由を説明せよ」と詰め寄ったのと同じ墓穴パターン。

『日本学術会議』と『ＢＬＭ』
東西アホの両巨頭ですね。

　米国は今回の大統領選挙で完全に威信を失墜した。
　中国が米国メディアやＩＴ企業の違法行為を教唆した可能性は限りなく大きい。にもかかわらず「選挙の検証を」というメディアは皆無。
メディアは選挙に対する疑惑を「フェイクであると決めつけ」逆に無視するよう働きかけている。

それでは、候補者双方ともに７０００万票以上獲得するという以上な得票数はどう判断するのだ？
前回の大統領選より総得票数で１０００万票も上回っている。
州によっては９０％以上の投票率という信じられない結果も出ている。

郵便投票を採用した結果という声もあるが、郵便投票が不正の温床になる可能性は最初から指摘察れていたこと。
それが現実になったのではないか？
しかも、いくら郵便投票が可能になったと言え９０％以上の投票率は非現実的ではないか？
誰かが郵便投票用紙を手に入れ不正に投票したのでなければこのような結果はまず出ないだろう。

せめて、「疑惑解明に国を挙げて取り組め」というメディアがあればまだしも、みな知らん顔とあっては、

アメリカ人は金欲しさで平気で中国の犬になる、
自由主義大国アメリカは所詮この程度の国だったか。

人種のるつぼ？侵略者にとってこれほど攻めやすい国はないのだろう
世界中が、人権を盾にした見え透いた攻撃に翻弄されるアメリカに大いに失望した。

もし今回の選挙の検証をやらなければ、
アメリカは二度と世界の盟主と呼ばれることない。

昨日の投稿で
「自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。」

と書いたばかりだが、もうすでにアフリカでは
「独自の解釈でルールを変更する強権指導者が増えている。この傾向が続けば汚職や反体制派の弾圧などが拡大する公算が大きい。世界では昨年、民主主義の国が約２０年ぶりに少数派に転じたとの調査結果もあり、「強権化」は国際的な潮流となりつつある。」というニュース。

何のことはない。テドロスだけではなかった。
中国はすでにアフリカを中国化していたのだ。
中国化した国連はもはや有害無益。
新しい国際協調のための組織を立ち上げよう。

ついでにファイザー製薬が有力なワクチン開発に成功したというニュース。
これは選挙前から分かっていたが、選挙前に発表するとトランプの得票につながるので、バイデンの勝利がほぼ確定したのを受けて発表してバイデンの功績に見せたというニュース。

メディアだけでなく大企業も中国・バイデンに協力していたようだ。
どうしたアメリカ・・・。これからどうするつもりだアメリカ・・・。

///＿　米国総選挙の投票集計はまだ終わっておらず、公式にはトランプ氏とバイデン氏の間で誰が次期大統領になるのか、正式に発表されていない。上院司法委員会が２０２０年の大統領選挙における違法行為を徹底的に調査すると述べた。上院議員リンゼー・グラム氏（Lindsey Graham）は声明の中で、ペンシルべニア州の郵便局職員から、投票用紙の日付を改ざんした証言を得たと述べた。

ペンシルベニア州エリー市の郵便職員リチャード・ホプキンス氏（Richard Hopkins）は「エリー市のロバート・ヴァイセンバッハ（Robert Weisenbach）郵便局長が投票用紙が実際には３日を過ぎて届いたのに、２０２０年１１月３日の消印を押すように指示した」と述べた。

　リンゼー・グラム氏は「２０２０年の選挙の完全な合法性を確保するために、すべての不正投票や行為に関する疑惑を調査しなければならない 」と述べた。彼はまた「すべての米国人は、私たちの選挙プロセスが正確に実行されることを望んでいる。そして最近は新たに大量な郵便投票が出現したため、調査する必要がある。選挙の結果はマスコミに決められるのではなく、合法的で正確な投票数で決まる」と述べた。＿///

この記事がフェイクでないことを願っている。
今回の米大統領選挙でこれほど疑惑が相次いで示される中、マスコミは最初から一方的に半トランプで結束して選挙を操ってきた印象が非常に強い。

もし疑惑が放置されるようなことがあれば米国はすべてを失うだろう。

自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。

　米国大統領選挙は一応の決着がついたようです。しかし問題はこれからです。
バイデン支持の民主党員でさえも「今回の選挙は公正ではない」と抗議し始めているようです。

　中国の金をもらって、みんなで仲良くトランプつぶしにいそしんだアメリカのメディアですが、
『民主党・バイデン陣営の選挙不正』というこんな『美味しいニュース』を何時までも手つかずで放っておくわけがありません。

　やがて次々とバイデンの不正行為が暴かれてゆくことでしょう。
オバマ政権の副大統領時代に行った不正もやがて捜査対象になるでしょう。

トランプ大統領の任期内に不正が明らかになればトランプ氏の継続でしょうが、バイデンが大統領に就任してしまっていたらどうなるのでしょう？
副大統領が昇格？選挙自体が不正であるなら副大統領が大統領に昇格する権利も資格もないでしょう。

トランプ氏の任期は来年１月２０日まで。その間トランプ氏が抵抗すれば政権移譲がスムーズに行われるはずもない。
任期切れでバイデン氏が大統領に就任しても米国の国政機関が機能するかどうか怪しい。世界は大混乱に陥るでしょう。

全てはもう手遅れなのです。

中国は１月一杯は米国メディアに賄賂を贈りるづけるでしょう。
となると米国メディアがバイデンを責め始めるのは早くても２月から。
だが時はすでに遅し、米国の分断は修復不能で中国の高笑いが聞こえそうです。

もはや地球では武力による戦争は起きず、
情報操作と生物兵器による戦争で国の衰退が決まる時代になったようです。

トランプはこの変化を敏感に感じ取り有利な状況で中国に経済戦争を仕掛けました。
しかし結果は自国メディアが中国に買収され、彼が大統領職から追いやられました。
つまり米国はこの近未来戦争で中国に大敗してしまったのです。

覇権国は徐々に米国から中国へと移行してゆくでしょう。
日本もこれから国家の存亡をかけた闘いを強いられます。

日本はこれから欧米並みにコロナ感染が拡大するでしょう。

　ハチャメチャな大統領選挙も終わりそうだが、昨夜おかしな夢を見た。

　バイデンが勝利したものの、不正投票・杜撰な集計が次々と暴かれ、そのうえメディアを操り米国分断工作を繰り返している中国がバイデン氏と深い関係にあることが明るみに出る。

中国は関与していないと主張するが内部告発が相次ぎ、中国非難の国際世論が沸騰する。
米国内は騒然となり国家機能がマヒし始め内戦に近い状態になる。

その隙に中国はついに尖閣諸島に上陸し領有権を主張する。
日本は台湾と同盟を組み対抗措置を講じ始めるが、アメリカ国内でも対中強硬論が主流となり中国攻撃へ舵を切り始める。
バイデンは必死にそれを抑えようとするが世論はバイデン批判を強める。

ある日バイデンが死体となって発見された。
自殺か他殺かはっきりしないまま副大統領も就任を辞退。

目的を果たした中国の犯行だろうという噂はニュースにもならなかった。

アメリカは大統領選挙のやり直しとなった。
だが米国は分断国家となり覇権を失うことになった。

尖閣は中国に支配されたままである。

既存メディアが全く信頼を失ってしまったのは、ネット情報によって嘘が瞬時に暴かれるじだいだからだ。
ところが、今度は既存メディアを淘汰したそのネット上のＳＮＳ自体が、運営会社によって恣意的に情報操作が行われるというとんでもないことが起き始めた。

///＿最大手ＳＮＳの一つフェイスブック（ＦＢ）が、トランプ大統領が敗北した場合トランプ支持者が大量の偽情報を流し混乱を引き起こす可能性があるとして、そうした事態を防ぐ為に政治広告を一時遮断する「強制停止スイッチ」について話し合われている＿///。

つまりトランプ陣営の投稿を遮断するというのだ！
これはＳＮＳが滅びゆく既存メディアと同じ道を歩むことがであり、自らの存在を否定する自殺行為になるだろう。

表現の自由を盾に偏向の限りを尽くした旧メディア。
それを淘汰せんとしたネットが、かくも早く表現の自由を放棄して政治的偏向に組みするとは意外過ぎる展開である。

とはいえ、今回の大統領選では大手メディアと共に『ＳＮＳ』も当初から反トランプ側に組みし情報操作をしていた。
その理由ははっきりしている。
それは、今や世界７６億人の５分の１を占めんとする、１４億人の人口を持つ中国を敵に回す恐怖だろう。

結局わが身可愛さでチャイナマネーに屈した旧メディアに倣って、自ら中国人民に組みしたＦＢ、ツイッター、グーグルはいずれ中国製ＳＮＳに蹂躙され臍を噛む思いに涙することだろう。

新旧メディアが手取り合って中国様に三跪九叩頭する米国は、
疑惑が正されない限り、中国の工作員によるコロナと内紛で
国家衰退の坂道を転がり落ちるだろう。

中国が巧妙だったのか、米国が思いもかけずもろかったのか？
いずれにしろ、今回の大統領選挙でいともたやすく超大国が内部崩壊を起し分断され犯罪者で売国奴が大統領につくという悪夢が現実になりそうである。

　西洋社会が長い年月をかけて作り上げた『民主主義』というものが、チャイナマネーという媚薬の前にかくも脆く崩れ去った。
この急激な変化をもたらしたのは、西洋と東洋の根本的思想の相違がもたらしたバランスの変化と考えなければならない。
　つまり神に与えられた『自由と平等』という西洋的偽善が、天子から賜る『富と平安』という、より質の悪い東洋的偽善（中華思想）の前に、手足を縛られたも同然にして敗れ去ったということである。人間の知性を前面に押しだす西洋的価値感が、人間の情を前面に押しだす東洋的価値観に立ち向かうにはひ弱すぎたのだ。

やりたいことをやる国家と、
やってはならないことを守る国家。
この二種類の国が争えばどちらが勝つか？
聞くも愚かだが結果は火を見るよりも明らかだ。

米国大統領がバイデンになったらあっという間に覇権は中国に移るだろう。
不気味なのはバイデンの目がときおり何もない洞穴のように見えることである。
意志も何もない亡霊のように見えることである。
まるで悪魔に魂を売ってもはや中身を食いつくされた抜け殻の人間に見える。

家族そろって中国に魂を売り渡したクリントン・オバマ・バイデン。
いつか人類が生き延びれば、歴史に残る汚名だろう。キシンジャーもいたな。

蜂の巣を突いたようなアメリカ大統領選挙だが、メディアが総力を挙げてバイデン氏を支援したにもかかわらずトランプ氏が追い上げて勝手に勝利宣言。しかし郵便投票を認めたために票が確定するのに何日かかるかわからないとは。こんなものが本当に選挙といえるのか呆れてしまう。

チャイナマネーに踊らされた日米メディアはバイデン氏と家族の疑惑を一切報じない。それどころか「武漢ウィルスで自国民２２万人が死亡した責任はトランプにある」とまで言う人物を支援する米国メディアは、この世界の終焉をもたらす悪魔の手先と言ってよいだろう。

任命拒否の説明を求めて墓穴を掘った『日本学術会議』のメンバーの愚かさも相当なものだが、アメリカのメディアの愚かさのスケールはけた違いだ。

バイデン大統領が誕生すれば、アメリカは覇権を失う。
太平洋は完全に東西に二分され、日本は中国にのみ込まれる。
つまり愚かな『日本学術会議』のような人間に支配される。

やがて地球はゴキブリのように増える中国人だけの世界になるだろう。
人類にとっては最低最悪の終末である。

それが現実になるとしたら、その責任は日米メディアと日米国民の愚かさにある。