2020年11月15日

情報暗黒時代の到来

///_NHK職員約8,500人が加盟している日本放送労働組合と、民放テレビ局職員が加盟している民放労連は、立憲民主党の支持を公言しており、衆院選に向けた公正で中立な放送など、まっっっっっっっっっっっったく期待できません。 この事実を皆様の周りの方々に教えてあげてください。_///
≪くつざわ亮治  テレビ改革党代表 豊島区議員≫。。。
 
立憲民主党の支持率は一説ではわずか3.8%。
この低支持率政党を、テレビ局職員が指示しているということが、

日本のメディアが『反政府活動組織』であることの裏付けです。

 
バイデンの不正を全く報じないアメリカのメディアが反政府・反トランプでつまり親中国勢力と判明しました。
日本のメディアも同様にバイデン氏の疑惑を全く報じていません。日本のメディアも反日・親中国ということです。
 
 
今回アメリカではメディアに加えて大手IT企業の運営するSNSが反政府活動に加担しました。
つまりすべての情報が何者かによって管理され、日・米の国民は間違った情報にさらされ続けているということです。
 

一般人は正しい情報を知ることができない『情報暗黒時代』の到来です。

 
これからは今まで信頼されていなかった『玉石混交』の危うい情報サイトから真実の実を拾い上げるしかないようです。
1人1人の能力が問われるということですね。
 
 

コメント(1)

  1. LENNONより 

    今更ですかい?日本じゃメディアは反日だしアメリカじゃ反米だし。ジャーナリストってのも一度国家試験で許可制にしたら良いんじゃないですかね?言動によって何らかの損害を出せば問答無用で責任を取らせるってのも有りだと思う。ぶっ殺して良いって制度にすればビビるんだろうが。綺麗事の法律なんざ役に立たん。

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