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2020年11月13日

アホのやることは同じ

どうやら米国大統領選挙のドタバタ劇が終息しそうです。
トランプを批判する暴動を繰り広げたBLMの首謀者たちが、バイデンに協力した謝礼を要求し始めたというニュース。

中国から金をもらってトランプを落とすために暴動を起こしたBLMは、選挙が終わって中国からの金が止まったため、選挙に協力してやったバイデンから金をせしめようと考えたのだろう。

これでBLMの正体も明らかになり、バイデンも中国の支援を受けてたことが明らかになる。

 

犯罪組織にアホな仲間がいると、芋づる式に捕まる格好の見本になりそうです。
BLMが中国からの資金提供を受けていたことも明らかになるでしょう。


『日本学術会議』が任用を拒否した総理に「理由を説明せよ」と詰め寄ったのと同じ墓穴パターン。

『日本学術会議』と『BLM』
東西アホの両巨頭ですね。

 

 


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  1. 生真面目な爺さんより 2020.11.13 

    アメリカに行ってみると、正直言って黒人は怖いと感じるような人が多いです。
    グジャグジャの身なりの大きな腕や首筋に入れ墨をした大きな体格の兄ちゃんに、ドングリ眼で見られただけで身構えてしまうことが有ります。
    「日本人の命も大切だぁ!」と叫びながら走って逃げなくてはなりませんなぁ。
    「日本学術会議」の先生達には「お前ら以外にも賢い人間がいとるねんぜぇ!」と言ってやりたい。

2020年11月12日

威信失墜、二流国アメリカ

 米国は今回の大統領選挙で完全に威信を失墜した。
 中国が米国メディアやIT企業の違法行為を教唆した可能性は限りなく大きい。にもかかわらず「選挙の検証を」というメディアは皆無。
メディアは選挙に対する疑惑を「フェイクであると決めつけ」無視しているに等しい。

それでは、候補者双方ともに7000万票以上獲得するという以上な得票数はどう判断するのだ?
前回の大統領選より総得票数で1000万票も上回っている。
州によっては90%以上の投票率という信じられない結果も出ている。

郵便投票を採用した結果という声もあるが、郵便投票が不正の温床になる可能性は最初から指摘察れていたこと。
それが現実になったのではないか?
しかも、いくら郵便投票が可能になったと言え90%以上の投票率は非現実的ではないか?
誰かが郵便投票用紙を手に入れ不正に投票したのでなければこのような結果はまず出ないだろう。

 

せめて、「疑惑解明に国を挙げて取り組め」というメディアがあればまだしも、みな知らん顔とあっては、

アメリカ人は金欲しさで平気で中国の犬になる、
自由主義大国アメリカは所詮この程度の国だったか。

 

人種のるつぼ?侵略者にとってこれほど攻めやすい国はないのだろう
世界中が、人権を盾にした見え透いた攻撃に翻弄されるアメリカに大いに失望した。


もし今回の選挙の検証をやらなければ、
アメリカは二度と世界の盟主と呼ばれることない。


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  1. いんご爺じいより 2020.11.12 

    投票用紙の再集計をやらなければならないような国とは困ったね。
    郵便投票を採用して実行したのは、現政権の責任かも知れないね。

  2. LENNONより 2020.11.13 

    選挙ってのは民主主義国家の基本中の基本でそれをリベラルと称する左巻きの赤が破壊しつつある。この選挙で赤がどれ程薄汚く舐めた真似をする連中かがハッキリした。赤の綺麗事に操られる国民も程度が低い。地球上から赤を尽く駆除しなきゃまともな民主主義は壊される。その病原菌を観戦させてるのが大学と言う綺麗事で覆われた場所だ。赤と言う病原菌の培養と感染が蔓延してる。世界でも日本でも。徹底した消毒殺菌駆除が必要だ。

2020年11月11日

お前もか?アフリカもファイザーも!後進国も企業もみな中国の犬?

昨日の投稿で
「自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。」

と書いたばかりだが、もうすでにアフリカでは
「独自の解釈でルールを変更する強権指導者が増えている。この傾向が続けば汚職や反体制派の弾圧などが拡大する公算が大きい。世界では昨年、民主主義の国が約20年ぶりに少数派に転じたとの調査結果もあり、「強権化」は国際的な潮流となりつつある。」というニュース。

何のことはない。テドロスだけではなかった。
中国はすでにアフリカを中国化していたのだ。
中国化した国連はもはや有害無益。
新しい国際協調のための組織を立ち上げよう。

 

ついでにファイザー製薬が有力なワクチン開発に成功したというニュース。
これは選挙前から分かっていたが、選挙前に発表するとトランプの得票につながるので、バイデンの勝利がほぼ確定したのを受けて発表してバイデンの功績に見せたというニュース。

メディアだけでなく大企業も中国・バイデンに協力していたようだ。
どうしたアメリカ・・・。これからどうするつもりだアメリカ・・・。

 


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  1. 花咲か爺さんより 2020.11.11 

    民主的な投票で選ばれたとは言え、アメリカは特に大統領の権限が大き過ぎます。
    トランプさんは娘や娘婿などの身内をホワイトハウスの要職につけて、気に食わない長官などをことごとく首にしてしまいましたので、それが大勢の反トランプを産んでしまったのでしょう。
    本当の事とは言えども、あれほど「フェイクニュース」連発するとマスコミも敵にまわります。

  2. reporterより 2020.11.12 

    大手SNSサイト運営企業がフェイクニュースを流すようになれば、もう何も信じられなくなる。
    世界はアッという間に戦火に包まれ破滅する可能性が大きくなった。インターネトは人類にとってパンドラの箱だったようだ。

2020年11月10日

米大統領選徹底調査!

///_ 米国総選挙の投票集計はまだ終わっておらず、公式にはトランプ氏とバイデン氏の間で誰が次期大統領になるのか、正式に発表されていない。上院司法委員会が2020年の大統領選挙における違法行為を徹底的に調査すると述べた。上院議員リンゼー・グラム氏(Lindsey Graham)は声明の中で、ペンシルべニア州の郵便局職員から、投票用紙の日付を改ざんした証言を得たと述べた。

ペンシルベニア州エリー市の郵便職員リチャード・ホプキンス氏(Richard Hopkins)は「エリー市のロバート・ヴァイセンバッハ(Robert Weisenbach)郵便局長が投票用紙が実際には3日を過ぎて届いたのに、2020年11月3日の消印を押すように指示した」と述べた。

 リンゼー・グラム氏は「2020年の選挙の完全な合法性を確保するために、すべての不正投票や行為に関する疑惑を調査しなければならない 」と述べた。彼はまた「すべての米国人は、私たちの選挙プロセスが正確に実行されることを望んでいる。そして最近は新たに大量な郵便投票が出現したため、調査する必要がある。選挙の結果はマスコミに決められるのではなく、合法的で正確な投票数で決まる」と述べた。_///

 

この記事がフェイクでないことを願っている。
今回の米大統領選挙でこれほど疑惑が相次いで示される中、マスコミは最初から一方的に半トランプで結束して選挙を操ってきた印象が非常に強い。

もし疑惑が放置されるようなことがあれば米国はすべてを失うだろう。

 

自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。

 


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  1. 正直爺さんより 2020.11.11 

    アメリカは世界の先進国からの「選挙監視団」受け入れなければならない後進国になり下がった。
    世界のリーダー、他国から尊敬される国にはなれそうも有りませんなぁ!

2020年11月9日

米国を敗戦に追いやったメディアの大罪

 米国大統領選挙は一応の決着がついたようです。しかし問題はこれからです。
バイデン支持の民主党員でさえも「今回の選挙は公正ではない」と抗議し始めているようです。


 中国の金をもらって、みんなで仲良くトランプつぶしにいそしんだアメリカのメディアですが、
『民主党・バイデン陣営の選挙不正』というこんな『美味しいニュース』を何時までも手つかずで放っておくわけがありません。

 やがて次々とバイデンの不正行為が暴かれてゆくことでしょう。
オバマ政権の副大統領時代に行った不正もやがて捜査対象になるでしょう。

 

トランプ大統領の任期内に不正が明らかになればトランプ氏の継続でしょうが、バイデンが大統領に就任してしまっていたらどうなるのでしょう?
副大統領が昇格?選挙自体が不正であるなら副大統領が大統領に昇格する権利も資格もないでしょう。

トランプ氏の任期は来年1月20日まで。その間トランプ氏が抵抗すれば政権移譲がスムーズに行われるはずもない。
任期切れでバイデン氏が大統領に就任しても米国の国政機関が機能するかどうか怪しい。世界は大混乱に陥るでしょう。

全てはもう手遅れなのです。

 

中国は1月一杯は米国メディアに賄賂を贈りるづけるでしょう。
となると米国メディアがバイデンを責め始めるのは早くても2月から。
だが時はすでに遅し、米国の分断は修復不能で中国の高笑いが聞こえそうです。

 

もはや地球では武力による戦争は起きず、
情報操作と生物兵器による戦争で国の衰退が決まる時代になったようです。

 

トランプはこの変化を敏感に感じ取り有利な状況で中国に経済戦争を仕掛けました。
しかし結果は自国メディアが中国に買収され、彼が大統領職から追いやられました。
つまり米国はこの近未来戦争で中国に大敗してしまったのです。


覇権国は徐々に米国から中国へと移行してゆくでしょう。
日本もこれから国家の存亡をかけた闘いを強いられます。

 

日本はこれから欧米並みにコロナ感染が拡大するでしょう。

 


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  1. 悲しい爺さんより 2020.11.09 

    中立である(ない?)はずのメディアが、トランプ側とバイデン側で正反対の報道を繰り返していて、我が国のメディアもそれに続けとフェイク報道に励んでいたのは悲しい事です。
    これからは子供達にメディアだけは信じてはいけないと教えなければならないのでしょうか?。

  2. reporterより 2020.11.09 

    これまでメディアの不正を暴いてきたインターネットもフェイクニュース側に加担しましたのでもはや打つ手はないのかも。

  3. LENNONより 2020.11.10 

    マスコミは金の為に嘘を吐く。ネットの大手も同様。しかしネットの救いは書き込む個人は金の為じゃ無い。中には金で雇われて書き込む毎に金が貰える奴が中国には存在してるようだが。ツイッターなんてのは便所の落書きに成り下がったようだし。何れにしてもネットでは一方通行じゃ無いのがせめてもの救いかな?

2020年11月7日

もうめちゃくちゃ!元凶はすべて中国

 ハチャメチャな大統領選挙も終わりそうだが、昨夜おかしな夢を見た。

 バイデンが勝利したものの、不正投票・杜撰な集計が次々と暴かれ、そのうえメディアを操り米国分断工作を繰り返している中国がバイデン氏と深い関係にあることが明るみに出る。

中国は関与していないと主張するが内部告発が相次ぎ、中国非難の国際世論が沸騰する。
米国内は騒然となり国家機能がマヒし始め内戦に近い状態になる。

その隙に中国はついに尖閣諸島に上陸し領有権を主張する。
日本は台湾と同盟を組み対抗措置を講じ始めるが、アメリカ国内でも対中強硬論が主流となり中国攻撃へ舵を切り始める。
バイデンは必死にそれを抑えようとするが世論はバイデン批判を強める。

 

ある日バイデンが死体となって発見された。
自殺か他殺かはっきりしないまま副大統領も就任を辞退。

目的を果たした中国の犯行だろうという噂はニュースにもならなかった。


アメリカは大統領選挙のやり直しとなった。
だが米国は分断国家となり覇権を失うことになった。

尖閣は中国に支配されたままである。

 

 


コメント 6

 
  1. 夢見る爺さんより 2020.11.07 

    昨夜おかしな夢を見た。
    トランプさんは事業が倒産して、アメリカ大統領経験者の初の破産者になった。
    バイデンさんはボケが進んで初のボケ大統領になった。
    一方中国共産党は内部崩壊が起きて、富裕層は国外脱出して、若者の民主化運動が勃発。
    チベットや内モンゴル等の自治区は独立を余儀なくされた人民と地方の農民達は「民主化されると餓死するしかない」と民主化反対運動が勃発。
    アメリカは社会主義へと、中国は民主主義へと、それぞれに国民運動が起きるが見通しは立たない。

  2. LENNONより 2020.11.08 

    良い夢だね。人間ってのは良い事も悪い事も生きててこそ出来るんだからね。世の中を舐めた奴は昔から死ぬってのが通り相場だ。ゴチャゴチャ揉めるより手っ取り早いし確実だな。そうなりゃ舐めた真似に手を貸した奴も震え上がるだろうね。多分だがアメリカにも神様は居るんじゃ無いかな?

  3. 悟れない爺さんより 2020.11.08 

    世界中に神様はいますが、人々に災いをもたらす邪悪な神様が多いのが困りものです。
    神様は悪いことをしでかすので、悪いことを止めてくれと人々は祈るのです。
    人々を慈悲の心で優しく見守ってくれるのは、唯一日本の仏様です。

  4. LENNONより 2020.11.08 

    優しく見守るだけですか?他人に害を与えた者に罰は与えないのですか?人間を超越した存在が正しい判断で罰を与えなきゃ社会が良い方向には向かわないでしょうな?一応人間社会にも法律ってのが有るが中途半端ですな。昔から神隠しってのが有ったが今でも必要な場面は有るんでしょうな?死んだ人間の周りが喜べばそいつは死んで当然の人間だって事。こう言う結果を受け入れれば良いだけの話なんだが。

  5. 信心深い爺さんより 2020.11.09 

    残念ながら慈悲深い日本の仏様は見守って下さりますが、何もしては頂け無いのが悟りかも知れませんねぇ

  6. LENNONより 2020.11.10 

    閻魔大王が睨みを効かせてるんでしょうな。嘘を吐く奴は舌を引っこ抜かれるし、大黒天も福の神であると共に破戒神でも有る。神も仏も優しい面だけじゃ無い。厳しさ怖さと優しさの両面が無けりゃ人間は馬鹿になる。

2020年11月6日

中国に屈したインターネット

既存メディアが全く信頼を失ってしまったのは、ネット情報によって嘘が瞬時に暴かれるじだいだからだ。
ところが、今度は既存メディアを淘汰したそのネット上のSNS自体が、運営会社によって恣意的に情報操作が行われるというとんでもないことが起き始めた。

///_最大手SNSの一つフェイスブック(FB)が、トランプ大統領が敗北した場合トランプ支持者が大量の偽情報を流し混乱を引き起こす可能性があるとして、そうした事態を防ぐ為に政治広告を一時遮断する「強制停止スイッチ」について話し合われている_///。

つまりトランプ陣営の投稿を遮断するというのだ!
これはSNSが滅びゆく既存メディアと同じ道を歩むことがであり、自らの存在を否定する自殺行為になるだろう。

表現の自由を盾に偏向の限りを尽くした旧メディア。
それを淘汰せんとしたネットが、かくも早く表現の自由を放棄して政治的偏向に組みするとは意外過ぎる展開である。

 

とはいえ、今回の大統領選では大手メディアと共に『SNS』も当初から反トランプ側に組みし情報操作をしていた。
その理由ははっきりしている。
それは、今や世界76億人の5分の1を占めんとする、14億人の人口を持つ中国を敵に回す恐怖だろう。

 

結局わが身可愛さでチャイナマネーに屈した旧メディアに倣って、自ら中国人民に組みしたFB、ツイッター、グーグルはいずれ中国製SNSに蹂躙され臍を噛む思いに涙することだろう。

新旧メディアが手取り合って中国様に三跪九叩頭する米国は、
疑惑が正されない限り、中国の工作員によるコロナと内紛で
国家衰退の坂道を転がり落ちるだろう。


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  1. 腐っても爺さんより 2020.11.06 

    それにつけても、民主主義の一番大切で神聖な選挙で悪あがきを見せる大統領と、ほんの一部の馬鹿なアメリカ人達は、世界中に恥をさらしてしまいました。
    アメリカ人・中国人・韓国人に生まれなくて良かった!。

  2. 腐っても爺さんより 2020.11.06 

    日本は国会で『日本学術会議』の論争など止めて『日本富国強兵会議』をやらなくてはならない。

  3. LENNONより 2020.11.08 

    政治家を選ぶ時には富国強兵を唱えない奴には票を投じないって原則が必要ですな。少なくとも国を強く豊かにを唱えない奴は政治家としても人間としても失格!要は国民の質の問題。

2020年11月5日

米中戦えば中国が勝つ!ことが決定した日

中国が巧妙だったのか、米国が思いもかけずもろかったのか?
いずれにしろ、今回の大統領選挙でいともたやすく超大国が内部崩壊を起し分断され犯罪者で売国奴が大統領につくという悪夢が現実になりそうである。

 西洋社会が長い年月をかけて作り上げた『民主主義』というものが、チャイナマネーという媚薬の前にかくも脆く崩れ去った。
この急激な変化をもたらしたのは、西洋と東洋の根本的思想の相違がもたらしたバランスの変化と考えなければならない。
 つまり神に与えられた『自由と平等』という西洋的偽善が、天子から賜る『富と平安』という、より質の悪い東洋的偽善(中華思想)の前に、手足を縛られたも同然にして敗れ去ったということである。人間の知性を前面に押しだす西洋的価値感が、人間の情を前面に押しだす東洋的価値観に立ち向かうにはひ弱すぎたのだ。


やりたいことをやる国家と、
やってはならないことを守る国家。
この二種類の国が争えばどちらが勝つか?
聞くも愚かだが結果は火を見るよりも明らかだ。

米国大統領がバイデンになったらあっという間に覇権は中国に移るだろう。
不気味なのはバイデンの目がときおり何もない洞穴のように見えることである。
意志も何もない亡霊のように見えることである。
まるで悪魔に魂を売ってもはや中身を食いつくされた抜け殻の人間に見える。

家族そろって中国に魂を売り渡したクリントン・オバマ・バイデン。
いつか人類が生き延びれば、歴史に残る汚名だろう。キシンジャーもいたな。


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  1. 元気な爺さんより 2020.11.05 

    どう見てもフレイルか認知症のステージ3くらいとお見受けします。
    任期の4年間に病気が進行して、敵国に見破られないかが大問題になります。

  2. 貧しくとも元気な爺さんより 2020.11.05 

    トランプさんは嫌トランプの有権者を作り過ぎました。
    野に下ったトランプさんは多額の借金の返済や数々の訴追を、どのように切り抜けるのでしょうか。
    金持ちは大きな金で悩み、貧乏人は小さな金で悩みます。

  3. LENNONより 2020.11.11 

    選挙を好き嫌いで判断するって程度が低いんだね。その程度の有権者しか居ないのか?アメリカって国は。まあ、それだからマスコミなんかに操られるんだが。少なくとも損得で選ばにゃ。

2020年11月4日

米国大統領選挙の果てに何が待っている?

蜂の巣を突いたようなアメリカ大統領選挙だが、メディアが総力を挙げてバイデン氏を支援したにもかかわらずトランプ氏が追い上げて勝手に勝利宣言。しかし郵便投票を認めたために票が確定するのに何日かかるかわからないとは。こんなものが本当に選挙といえるのか呆れてしまう。

チャイナマネーに踊らされた日米メディアはバイデン氏と家族の疑惑を一切報じない。それどころか「武漢ウィルスで自国民22万人が死亡した責任はトランプにある」とまで言う人物を支援する米国メディアは、この世界の終焉をもたらす悪魔の手先と言ってよいだろう。

 

任命拒否の説明を求めて墓穴を掘った『日本学術会議』のメンバーの愚かさも相当なものだが、アメリカのメディアの愚かさのスケールはけた違いだ。

バイデン大統領が誕生すれば、アメリカは覇権を失う。
太平洋は完全に東西に二分され、日本は中国にのみ込まれる。
つまり愚かな『日本学術会議』のような人間に支配される。

やがて地球はゴキブリのように増える中国人だけの世界になるだろう。
人類にとっては最低最悪の終末である。

 

それが現実になるとしたら、その責任は日米メディアと日米国民の愚かさにある。

 


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  1. reporterより 2020.11.04 

    世界が歪み始めているように見えます。本当にまさかの展開になるかもしれいという思いに恐怖しています。

  2. 翁より 2020.11.05 

    アメリカは選挙監視団を送らなければならないような、未成熟の野蛮な国ですなぁ
    道徳心の無い世界最強の国ですなぁ

2020年11月2日

インド太平洋問題研究所!支那犬?

米国メディアが異常な『トランプ叩きバイデン支持』報道を続けているなか、産経新聞のコラムに

【新聞に喝!】大統領選、米メディアに起きた異変
インド太平洋問題研究所理事長・簑原俊洋


というタイトルがあったので、さすが産経と思いながら読んでみると、タイトルとは裏腹なトンデモ記事で、産経新聞まで『米メディアに起きた異変』に巻き込まれてしまったことに心底驚いている。

これは『産経新聞に喝』である。

 

この記事は次のように続く。

///_米メディアの報道を見渡すと、ここに来て今までなかった現象が起きていることに気づかされる。まずは米国で数少ない全国紙「USA TODAY」が、バイデン候補への支持表明を行った。同紙が特定候補を名指しで支持するのは今回が初めてである。質の高さで定評がある科学誌「サイエンス」もトランプ氏のコロナ対応を手厳しく批判し、リーダーとしてふさわしくないとの論説を載せた。

 何よりも驚かされたのは、208年の歴史を有する著名な医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」が、創刊から初めて政治的な見解を示したことにある。その名前には言及していないものの、現在米国を率いる人物のリーダーシップを問題視し、かつ米国人の命を顧みない非科学的な政策の数々は犯罪行為に等しいと糾弾している。_///

こうくればタイトルどおり「米メディアの異常なトランプ叩きに走る米メディアに喝」と思うだろう。

ところがここから新聞に『喝』ではな擁護に走るのだからタイトル詐欺だろう?
それを産経新聞がコラムとして載せるのだから、もう『産経よお前もか!』と泣きたくなった。

記事はこう続くのだ。

 ///_政治と一定の距離を保つことを伝統としていたこれら科学系諸誌がこぞって方針を変え、トランプ氏の再選は害しか及ぼさないと切実に訴えるのは、マスク着用は政治的な表現でしかないと短絡的に位置づけ、自国民を22万人超も死なせた現実を踏まえれば無理もなかろう。つまり、尊い命を少しでも多く救うために必死なのである。今後の米国の方向性ないし国家の在り方を問う通常の大統領選ではなく、命を守るための選挙として捉えているのだ。
 日本の大統領選報道も今後さらに過熱するだろう。日本人が、米国内の惨状を肌身で感じるのは困難だし、日本の比ではないコロナ禍に直面する米国人の苦しみに同情するのも容易ではない。とはいえ少なくとも日本のメディアには、トランプ氏とバイデン氏のどちらが日本にとってふさわしいかというような狭い視点だけではなく、より普遍的な人間としての価値の問題をはらんでいることをも意識した上での報道を切に望む。_///

『新聞に喝』ではない。『新聞に異変』でもない
『トランプは叩かれてもしょうがない』なのである。
『トランプがコロナで22万人も死なせた』というのだ。

 

たいした『チャイナ大好きポピュリスト』ではないか。
中国の侵略・生物兵器・軍拡といった問題への責任は何一つ問わない。
バイデン氏の疑惑にも何一つ触れない。

驚いたことに
「どちらが日本にとってふさわしいかと考える日本人」
は視点が狭いのだそうである。

 

最後に「より普遍的な人間としての価値の問題をはらんでいることをも意識した上での報道を切に望む。」と、
人権派ポピュリズム十八番の、中身の説明が一切ない「普遍的価値」などという言葉で締めくくって、どうだと見栄を張ってるような輩はバカにすることさえバカらしくなってしまうおバカさである。

『インド太平洋問題研究所』の名前は、
日米豪印の唱える協力体制を問題視する、中国様の資金で運営されるシナチズム団体としてしっかりと覚えた。

 

それにしても産経新聞のスタッフはどうしてこれほど日本語が理解できなくなったのだ?
漢字しか読めない人達にとって代わられているのか?

 


コメント 3

 
  1. 戦争を知らない爺さんより 2020.11.04 

    世界中から侵略してきて、先住民から命だけでなく土地と資源を奪い合ったエゴの塊の連中が、ついに赤と青・白と黒に分断されてしまったアメリカは、誰が大統領になっても修復出来ないでしょう。
    アメリカは民主主義の成れの果て・中国は共産主義の成れの果て、獣は食い物を取り合って、人間は金を取り合って、永遠に争いが続くとしか思われません。

  2. 戦争を知らない爺さんより 2020.11.04 

    米国内の分断は既にどうしょうも有りませんが、せめて米中の分断を継続させるのはトランプさんにしか出来ないかも知れませんねぇ。

  3. LENNONより 2020.11.08 

    民主主義を勝手に解釈して国民を誘導するマスコミにマンマと操られた哀れなアメリカ人のなんと多い事か?結局は内なる敵を野放しにしたアメリカ人とアメリカ政府のミスが招いた事だね。しかし未だ終わったわけじゃ無い。民主党って連中がやらかした犯罪を立証して国民を騙した犯罪を示せば僅かだが希望は残ってる。その制度を上手く使えば大逆転どころか民主党や左翼を叩き潰す可能性も出て来る。バイデンを支持した国民も自分が被害者だと知れば民主党を攻撃する側に付くだろう。相当に高度な戦いになるがままならやれない訳でも無い。一応憲法の規定に有るんだから。法律ってのは上手く使った方が勝つ。

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