昨日の投稿で
「自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。」

と書いたばかりだが、もうすでにアフリカでは
「独自の解釈でルールを変更する強権指導者が増えている。この傾向が続けば汚職や反体制派の弾圧などが拡大する公算が大きい。世界では昨年、民主主義の国が約２０年ぶりに少数派に転じたとの調査結果もあり、「強権化」は国際的な潮流となりつつある。」というニュース。

何のことはない。テドロスだけではなかった。
中国はすでにアフリカを中国化していたのだ。
中国化した国連はもはや有害無益。
新しい国際協調のための組織を立ち上げよう。

ついでにファイザー製薬が有力なワクチン開発に成功したというニュース。
これは選挙前から分かっていたが、選挙前に発表するとトランプの得票につながるので、バイデンの勝利がほぼ確定したのを受けて発表してバイデンの功績に見せたというニュース。

メディアだけでなく大企業も中国・バイデンに協力していたようだ。
どうしたアメリカ・・・。これからどうするつもりだアメリカ・・・。

///＿　米国総選挙の投票集計はまだ終わっておらず、公式にはトランプ氏とバイデン氏の間で誰が次期大統領になるのか、正式に発表されていない。上院司法委員会が２０２０年の大統領選挙における違法行為を徹底的に調査すると述べた。上院議員リンゼー・グラム氏（Lindsey Graham）は声明の中で、ペンシルべニア州の郵便局職員から、投票用紙の日付を改ざんした証言を得たと述べた。

ペンシルベニア州エリー市の郵便職員リチャード・ホプキンス氏（Richard Hopkins）は「エリー市のロバート・ヴァイセンバッハ（Robert Weisenbach）郵便局長が投票用紙が実際には３日を過ぎて届いたのに、２０２０年１１月３日の消印を押すように指示した」と述べた。

　リンゼー・グラム氏は「２０２０年の選挙の完全な合法性を確保するために、すべての不正投票や行為に関する疑惑を調査しなければならない 」と述べた。彼はまた「すべての米国人は、私たちの選挙プロセスが正確に実行されることを望んでいる。そして最近は新たに大量な郵便投票が出現したため、調査する必要がある。選挙の結果はマスコミに決められるのではなく、合法的で正確な投票数で決まる」と述べた。＿///

この記事がフェイクでないことを願っている。
今回の米大統領選挙でこれほど疑惑が相次いで示される中、マスコミは最初から一方的に半トランプで結束して選挙を操ってきた印象が非常に強い。

もし疑惑が放置されるようなことがあれば米国はすべてを失うだろう。

自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。

　米国大統領選挙は一応の決着がついたようです。しかし問題はこれからです。
バイデン支持の民主党員でさえも「今回の選挙は公正ではない」と抗議し始めているようです。

　中国の金をもらって、みんなで仲良くトランプつぶしにいそしんだアメリカのメディアですが、
『民主党・バイデン陣営の選挙不正』というこんな『美味しいニュース』を何時までも手つかずで放っておくわけがありません。

　やがて次々とバイデンの不正行為が暴かれてゆくことでしょう。
オバマ政権の副大統領時代に行った不正もやがて捜査対象になるでしょう。

トランプ大統領の任期内に不正が明らかになればトランプ氏の継続でしょうが、バイデンが大統領に就任してしまっていたらどうなるのでしょう？
副大統領が昇格？選挙自体が不正であるなら副大統領が大統領に昇格する権利も資格もないでしょう。

トランプ氏の任期は来年１月２０日まで。その間トランプ氏が抵抗すれば政権移譲がスムーズに行われるはずもない。
任期切れでバイデン氏が大統領に就任しても米国の国政機関が機能するかどうか怪しい。世界は大混乱に陥るでしょう。

全てはもう手遅れなのです。

中国は１月一杯は米国メディアに賄賂を贈りるづけるでしょう。
となると米国メディアがバイデンを責め始めるのは早くても２月から。
だが時はすでに遅し、米国の分断は修復不能で中国の高笑いが聞こえそうです。

もはや地球では武力による戦争は起きず、
情報操作と生物兵器による戦争で国の衰退が決まる時代になったようです。

トランプはこの変化を敏感に感じ取り有利な状況で中国に経済戦争を仕掛けました。
しかし結果は自国メディアが中国に買収され、彼が大統領職から追いやられました。
つまり米国はこの近未来戦争で中国に大敗してしまったのです。

覇権国は徐々に米国から中国へと移行してゆくでしょう。
日本もこれから国家の存亡をかけた闘いを強いられます。

日本はこれから欧米並みにコロナ感染が拡大するでしょう。

　ハチャメチャな大統領選挙も終わりそうだが、昨夜おかしな夢を見た。

　バイデンが勝利したものの、不正投票・杜撰な集計が次々と暴かれ、そのうえメディアを操り米国分断工作を繰り返している中国がバイデン氏と深い関係にあることが明るみに出る。

中国は関与していないと主張するが内部告発が相次ぎ、中国非難の国際世論が沸騰する。
米国内は騒然となり国家機能がマヒし始め内戦に近い状態になる。

その隙に中国はついに尖閣諸島に上陸し領有権を主張する。
日本は台湾と同盟を組み対抗措置を講じ始めるが、アメリカ国内でも対中強硬論が主流となり中国攻撃へ舵を切り始める。
バイデンは必死にそれを抑えようとするが世論はバイデン批判を強める。

ある日バイデンが死体となって発見された。
自殺か他殺かはっきりしないまま副大統領も就任を辞退。

目的を果たした中国の犯行だろうという噂はニュースにもならなかった。

アメリカは大統領選挙のやり直しとなった。
だが米国は分断国家となり覇権を失うことになった。

尖閣は中国に支配されたままである。

既存メディアが全く信頼を失ってしまったのは、ネット情報によって嘘が瞬時に暴かれるじだいだからだ。
ところが、今度は既存メディアを淘汰したそのネット上のＳＮＳ自体が、運営会社によって恣意的に情報操作が行われるというとんでもないことが起き始めた。

///＿最大手ＳＮＳの一つフェイスブック（ＦＢ）が、トランプ大統領が敗北した場合トランプ支持者が大量の偽情報を流し混乱を引き起こす可能性があるとして、そうした事態を防ぐ為に政治広告を一時遮断する「強制停止スイッチ」について話し合われている＿///。

つまりトランプ陣営の投稿を遮断するというのだ！
これはＳＮＳが滅びゆく既存メディアと同じ道を歩むことがであり、自らの存在を否定する自殺行為になるだろう。

表現の自由を盾に偏向の限りを尽くした旧メディア。
それを淘汰せんとしたネットが、かくも早く表現の自由を放棄して政治的偏向に組みするとは意外過ぎる展開である。

とはいえ、今回の大統領選では大手メディアと共に『ＳＮＳ』も当初から反トランプ側に組みし情報操作をしていた。
その理由ははっきりしている。
それは、今や世界７６億人の５分の１を占めんとする、１４億人の人口を持つ中国を敵に回す恐怖だろう。

結局わが身可愛さでチャイナマネーに屈した旧メディアに倣って、自ら中国人民に組みしたＦＢ、ツイッター、グーグルはいずれ中国製ＳＮＳに蹂躙され臍を噛む思いに涙することだろう。

新旧メディアが手取り合って中国様に三跪九叩頭する米国は、
疑惑が正されない限り、中国の工作員によるコロナと内紛で
国家衰退の坂道を転がり落ちるだろう。

中国が巧妙だったのか、米国が思いもかけずもろかったのか？
いずれにしろ、今回の大統領選挙でいともたやすく超大国が内部崩壊を起し分断され犯罪者で売国奴が大統領につくという悪夢が現実になりそうである。

　西洋社会が長い年月をかけて作り上げた『民主主義』というものが、チャイナマネーという媚薬の前にかくも脆く崩れ去った。
この急激な変化をもたらしたのは、西洋と東洋の根本的思想の相違がもたらしたバランスの変化と考えなければならない。
　つまり神に与えられた『自由と平等』という西洋的偽善が、天子から賜る『富と平安』という、より質の悪い東洋的偽善（中華思想）の前に、手足を縛られたも同然にして敗れ去ったということである。人間の知性を前面に押しだす西洋的価値感が、人間の情を前面に押しだす東洋的価値観に立ち向かうにはひ弱すぎたのだ。

やりたいことをやる国家と、
やってはならないことを守る国家。
この二種類の国が争えばどちらが勝つか？
聞くも愚かだが結果は火を見るよりも明らかだ。

米国大統領がバイデンになったらあっという間に覇権は中国に移るだろう。
不気味なのはバイデンの目がときおり何もない洞穴のように見えることである。
意志も何もない亡霊のように見えることである。
まるで悪魔に魂を売ってもはや中身を食いつくされた抜け殻の人間に見える。

家族そろって中国に魂を売り渡したクリントン・オバマ・バイデン。
いつか人類が生き延びれば、歴史に残る汚名だろう。キシンジャーもいたな。

蜂の巣を突いたようなアメリカ大統領選挙だが、メディアが総力を挙げてバイデン氏を支援したにもかかわらずトランプ氏が追い上げて勝手に勝利宣言。しかし郵便投票を認めたために票が確定するのに何日かかるかわからないとは。こんなものが本当に選挙といえるのか呆れてしまう。

チャイナマネーに踊らされた日米メディアはバイデン氏と家族の疑惑を一切報じない。それどころか「武漢ウィルスで自国民２２万人が死亡した責任はトランプにある」とまで言う人物を支援する米国メディアは、この世界の終焉をもたらす悪魔の手先と言ってよいだろう。

任命拒否の説明を求めて墓穴を掘った『日本学術会議』のメンバーの愚かさも相当なものだが、アメリカのメディアの愚かさのスケールはけた違いだ。

バイデン大統領が誕生すれば、アメリカは覇権を失う。
太平洋は完全に東西に二分され、日本は中国にのみ込まれる。
つまり愚かな『日本学術会議』のような人間に支配される。

やがて地球はゴキブリのように増える中国人だけの世界になるだろう。
人類にとっては最低最悪の終末である。

それが現実になるとしたら、その責任は日米メディアと日米国民の愚かさにある。

米国メディアが異常な『トランプ叩きバイデン支持』報道を続けているなか、産経新聞のコラムに

【新聞に喝！】大統領選、米メディアに起きた異変
インド太平洋問題研究所理事長・簑原俊洋

というタイトルがあったので、さすが産経と思いながら読んでみると、タイトルとは裏腹なトンデモ記事で、産経新聞まで『米メディアに起きた異変』に巻き込まれてしまったことに心底驚いている。

これは『産経新聞に喝』である。

この記事は次のように続く。

///＿米メディアの報道を見渡すと、ここに来て今までなかった現象が起きていることに気づかされる。まずは米国で数少ない全国紙「ＵＳＡ　ＴＯＤＡＹ」が、バイデン候補への支持表明を行った。同紙が特定候補を名指しで支持するのは今回が初めてである。質の高さで定評がある科学誌「サイエンス」もトランプ氏のコロナ対応を手厳しく批判し、リーダーとしてふさわしくないとの論説を載せた。

　何よりも驚かされたのは、２０８年の歴史を有する著名な医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」が、創刊から初めて政治的な見解を示したことにある。その名前には言及していないものの、現在米国を率いる人物のリーダーシップを問題視し、かつ米国人の命を顧みない非科学的な政策の数々は犯罪行為に等しいと糾弾している。＿///

こうくればタイトルどおり「米メディアの異常なトランプ叩きに走る米メディアに喝」と思うだろう。

ところがここから新聞に『喝』ではな擁護に走るのだからタイトル詐欺だろう？
それを産経新聞がコラムとして載せるのだから、もう『産経よお前もか！』と泣きたくなった。

記事はこう続くのだ。

　///＿政治と一定の距離を保つことを伝統としていたこれら科学系諸誌がこぞって方針を変え、トランプ氏の再選は害しか及ぼさないと切実に訴えるのは、マスク着用は政治的な表現でしかないと短絡的に位置づけ、自国民を２２万人超も死なせた現実を踏まえれば無理もなかろう。つまり、尊い命を少しでも多く救うために必死なのである。今後の米国の方向性ないし国家の在り方を問う通常の大統領選ではなく、命を守るための選挙として捉えているのだ。
　日本の大統領選報道も今後さらに過熱するだろう。日本人が、米国内の惨状を肌身で感じるのは困難だし、日本の比ではないコロナ禍に直面する米国人の苦しみに同情するのも容易ではない。とはいえ少なくとも日本のメディアには、トランプ氏とバイデン氏のどちらが日本にとってふさわしいかというような狭い視点だけではなく、より普遍的な人間としての価値の問題をはらんでいることをも意識した上での報道を切に望む。＿///

『新聞に喝』ではない。『新聞に異変』でもない
『トランプは叩かれてもしょうがない』なのである。
『トランプがコロナで２２万人も死なせた』というのだ。

たいした『チャイナ大好きポピュリスト』ではないか。
中国の侵略・生物兵器・軍拡といった問題への責任は何一つ問わない。
バイデン氏の疑惑にも何一つ触れない。

驚いたことに
「どちらが日本にとってふさわしいかと考える日本人」
は視点が狭いのだそうである。

最後に「より普遍的な人間としての価値の問題をはらんでいることをも意識した上での報道を切に望む。」と、
人権派ポピュリズム十八番の、中身の説明が一切ない「普遍的価値」などという言葉で締めくくって、どうだと見栄を張ってるような輩はバカにすることさえバカらしくなってしまうおバカさである。

『インド太平洋問題研究所』の名前は、
日米豪印の唱える協力体制を問題視する、中国様の資金で運営されるシナチズム団体としてしっかりと覚えた。

それにしても産経新聞のスタッフはどうしてこれほど日本語が理解できなくなったのだ？
漢字しか読めない人達にとって代わられているのか？

　自信満々で試合に臨んだジェイソン・モロニ―。それは強がりでもなくパフォーマンスでもなく、井上の強さを知りながらも自分の方が上であることを露ほども疑わない物言いだった。発言の様子は彼にさわやかな印象さえ与えるものだった。

　だから実際に彼がどれほどのボクシングセンスを見せるのか大いに興味をそそられた。

　だが井上尚弥の前では彼のボクシングはまったく平凡なものに見えた。
５ラウンドあたりになると井上は完全にモロニーのパンチを見切ったのか、時折りノーガードですり寄ってパンチを繰り出しはじめた。自由に繰り出す井上のパンチは徐々に力を増す。
６ラウンドには左フックを相手のパンチの合間に打ち込んでダウンを奪う。
そしてついに７ラウンドには狙いすました右ストレートのカウンターで一発ＫＯ。

終わってみれば井上の完勝。モロニーは発言とは裏腹に何一つ見せ場を作れないままで試合を終えた。
モロニーは確かに並みのチャンピオンになる資質は十分あった。だが同じタイプの井上に全ての面で上回られては試合にならない。

試合前
「井上は私と闘ったことがない」と言い放ったモロニーは
「私は井上と闘ったことがなかった」と言わねばならなくなった。
だが彼は前を向いて立ち上がればいい。彼が敗れた井上は一人しかいないのだから。

さて次はウバーリかカシメロか。
さんざん大口をたたいている二人だが、この試合を見て逃げたりしないでくれよ。

ひき逃げ事件を起こした伊藤健太郎氏の主演映画作品「十二単衣を着た悪魔」の配給会社は３１日、同作を予定通り公開すると発表した。
当たり前である。この当たり前のことを許さない人権派ポピュリスト達の同調圧力にうんざりしていた身にはうれしいニュースである。

これまで芸能人が犯罪を犯すと、その出演作品の放送・配給の取り止め・撮り直しが当たり前のように話題になっていた。

もしこのような議論がまかり通るなら、歴史歪曲・事件捏造など数限りなく犯罪を犯してきたＡ新聞社などとっくの昔に廃刊・倒産になって当然のはずだ。
そのＡ新聞社がいまだに生き残っているのは、その犯罪が明らかになった時に謝罪しながらも『言論・表現の自由』を盾に、責任を犯罪を犯した社員に押し付け矮小化したからだ。そしてそれは一理あるのだ。

だが新聞社という事実を報道する責任ある新聞社においてはそこで働く人間の良識が問われて当然。
はっきり言えば許されるはずはない。

一方、芸能人の事件に置き換えれば、映画であれテレビ番組であれ、作品そのものが違法なら別だが一出演者の行動によってその作品の公開が問題になるはずもない。
ただ事件を起こした本人が今後どうなるかはご本人の努力次第ということ。
この映画に大麻で逮捕された伊勢谷氏も出演しているのは偶然ではあるがご愛敬。
グッドニュースである。

こんなバカげた話を大真面目に主張するのは、私の知る限りあの特殊な一民族と日本の一部マスメディアしかない。

ＷＨＯのテドロス事務局長が新型コロナウイルスについて「かなりの数の人に深刻で長期的な影響を引き起こしている」と警鐘を鳴らし、後遺症などに関する調査を続ける考えを示した。
何をいまさらである。
そのようなデータはとっくに明らかになっており、世界各国が懸念を深めているそのさなかに、したり顔で語るこいつは何様なのだ？
このウィルスをばら撒いた国を擁護し続けてきたこの男を、いつまでも排除できない組織って一体どういう『意思決定機関』の元で管理されてるのだ？
まさかこの男の発言も『言論・表現の自由』の一つとでもいうつもりなのか？
バッドニュースである。

この組織を最も愛している民族も私の知る限りあの特殊な一民族と日本の一部マスメディアしかない。
それまで「後進国からしか選ばれない」という暗黙の了解のもとでこの組織の長になった自国民を、恥ずかしげもなく『世界大統領』と讃えたあの民族だ。

その人物の無能さ故か、その民族の行動への反感故か知らないが、
彼以降の事務総長は「候補者全員が出席して行われる公聴会を開催する」
と手続きの透明性が高められたいわくつきの特殊な一民族である。