何や知らん米国トランプ大統領と北朝鮮の金正恩主席が初の米朝会談で、随分と曖昧な表現の中に『北朝鮮の体制保障』だけ妙に具体的に記入されている。それでもトランプ大統領は上機嫌。

これじゃ、これまでと同じく『北朝鮮の延命・時間稼ぎ』に協力することになりそうだ。
まあ北の出方次第だが、中・朝・韓の嘘つき外交を、身を持って経験していないトランプ大統領は、煮え湯を飲まされる公算大。

トランプ大統領は拉致問題にも言及したと云っていますが、果たしてどの程度の強さで金正恩にアピールしたのか心もとない。

まあ今は『歴史的会談』と自画自賛して高揚してるんだろうけど、１，２日置いたらトランプ大統領の発言が、これまで幾度もあったようにコロっと変わるかもしれない。様子見ですね。

「拉致の解決は日本が取り組まなければならない」というから安倍総理にパスが渡された格好になった。
安倍総理は『日朝会談』にも可能であれば取り組みたいと云っているので、総理は声をかけるだろうが、トランプの前ではしおらしく振舞った黒電話が日本の総理と会談をするかどうか？
歴史捏造で事実を知らない半島の若者は、日本に向かっては『そっくり返って発言』するかもしれない。

トランプ大統領明日になったら
「俺は何をやったんだ？」と呟くかもね！

千葉県のベトナム人女児殺害事件では被告が黙秘を続けている。黙秘は「自分の不利になる証言は、しなくてもよい」というものだから、都合の悪い事実をひた隠しにしていることは明らかだと思うのだが？

２００４年に岡山県津市で小学校３年の女子が腹部を刺されて殺された事件を、別件の懲役１０年の刑で服役中の男が自供した。だが公判になって突如自供を覆し犯行を否認した。同様の事件を複数回繰り返している男である。何を言おうが疑わしいこと限りないがなぜ自供を覆したのか？

両事件とも、もし事実であれば極悪非道、前者は『保護者会長』という立場を悪用した偏執狂殺人者、後者は女児虐待・障害・殺人未遂の常習者、どちらも死刑になって当然の犯罪である。
「正直に白状して罪を償え」と言いたいがその気はなさそうである。

この加害者の法廷戦術に大きな役割を果たしているのが弁護士だろう。

以前、『光市母子殺人事件』を担当した弁護士団の、「荒唐無稽・子供だましの論理」には開いた口がふさがらなかった。弁護士団が真面目にやっていたとすれば、日本国民を見下し小馬鹿にした『弁護士有資格者の驕り』に酔っているのだろう。
この件は、被害者の夫（であり父親）である男性の執念ともいうべき活動で、彼ら非常識な弁護団の卑劣な作戦は打ち砕かれた。

日本には異常な悪法に守られた『日本弁護士連合会（日弁連）』がある。弁護士は日弁連に加入しなければ弁護意志を開業できない。それだけでもおかしいのに、この『日弁連』を管轄する省庁はないという異常な団体である。（これだけでも無法者の臭いがプンプンする）
この『日弁連』が「死刑反対」を打ち出していて、それに反対する弁護士の意見は完全に無視されている。

法律を守る弁護士が、
現行法を否定する『日弁連』に強制加入させられ、
『現行法』を無視した判決を目指す弁護活動をする。
このおかしさに法の専門家・弁護士がなぜ気づかない？

上記の二件の殺人事件も、弁護士が法廷戦術として被告を指導しているとみて間違いない。「黙秘し否認すれば証拠の乏しい事件で死刑判決は出しにくい」この心理を悪用し、なにがなんでも「死刑判決だけは出ささせない」という『日弁連・弁護士』の作戦である。
一見『人権派』の顔をして加害者の人権を擁護する彼らは、被害者とその家族の人権・人格を深く傷つける事を歯牙にもかけない。

弁護士の業務として加害者を擁護するのは当然だろう。だが事実を捻じ曲げてまで、さらに法の精神を踏みにじってまで擁護するのは弁護士である以前に人間性に欠陥があると言われても仕方ないだろう。

弁護士の資格を取って日本の司法をゆがめている反日弁護士がうごめいている。国連にまで出かけて事実でない報告をして日本を貶めている。ハッキリ言おう、彼らは『日本人』ではない。日本人であっても『日本人ではない。彼らは『非日本人』である。

今回の殺人容疑事件は、『非日本人』の加害者と『非日本人』の弁護士の助け合いではないのか？
自国犯罪人を引き取らず日本の治安悪化を狙う韓国の非道を、韓国人は知っているのか？
慰安婦・強制連行の嘘は暴かれた。今彼らは日本人の反撃を恐れて『反ヘイトスピーチ』といいながら日本人の口をふさごうとしている。

検察よ、まさかあなた方も『非日本人』ではあるまいな？
何としても世の悪事を白日の下にさらしてくれ。
心ある日本人よ！正義を守ってくれ！

『　軍事転用可能な基礎研究を助成する防衛省の公募制度をめぐり、これまでに約２３３０万円の助成を受けていた北海道大が継続を辞退していたことが８日、防衛装備庁や大学側への取材で分かった。』

よく「当大学は軍事研究につながる研究は行いません」というご立派な姿勢を表明する大学を耳にするのだが、まあこれも

憲法第九条の「戦争放棄、戦力の不保持、交戦権の否定」

を体現している、左翼リベラルに支配された大学なのでしょう。

ほんとにご立派な学者様で、さぞご家庭も平和なことでしょう

研究なんてものに『軍事研究』などと云うものはなく、戦後日本の民間企業の研究が、結果的には「他国から見たら喉から手が出るほど欲しい軍事技術」などということがざらにある。
他方軍事研究と言われるものが民間に転用され、大いなる技術革新につながり生活を潤し命を救うものも多い。

技術は技術、兵器は兵器でしかない！
「軍備があれば戦争をする」なんては馬鹿はタレントだけにして欲しい！

こんなことはお偉い学者様はとっくにご承知のことだろう。
それでも尚且つ「軍事研究は行いません」というからには、

憲法９条を守る立派な『理想主義者』と見られたいのだろう。

日本にだけ平和憲法を押し付け、着々と侵略の手を伸ばす反日勢力の支持者、つまり『非日本人』だろう。
想像するに、その間抜け者に支持された反日国は首をかしげながらほくそ笑んでいるに違いない。

マスコミと野党の攻撃の軸足が今、安倍総理より麻生さんに移っているように見えるのは、麻生さんが『日韓スワップ』を邪魔していると思っているから。
日本にドルを融通してもらいながら「日本は何もしなかった」と感謝もせず後ろ足で砂をかけるような格好で『日韓スワップ』止めたくせにいまさら何をいってるん？

安倍総理は結局改憲でしょうね。なんで半島人が日本で日本国憲法第９条の『改憲反対』デモをするの？
憲法９条がほしけりゃ自分の国に『平和憲法』を造ればいいじゃないか？

「日本の『通貨スワップ』なんか不要」と言って、散々『侮日告げ口外交』に励んで、韓国人売春婦像を「日本人が強制した性奴隷・慰安婦像」と嘘をついて世界中に建てておいて、いまさら何を言ってるの？

その口ツネってあげようか？
それともケツを蹴り上げようか？

慰安婦は自分たちでかき集めた売春婦でしたといって像を全部撤去し、通貨危機の際には御世話になりましたとお礼を言い、対馬から盗んだ仏像を返し、在日は強制連行ではなく密入国でしたと認め、福島県よりソウルの方が放射能に汚染されていますと水産物の輸入禁止をやめ、日本人が韓流芸人を待ち望んでいるような宣伝をやめ、犯罪人を引きとり、在日も引き取り、子供たちに嘘を教えるのをやめ、これまで『日王』と言ってスミマセンと陛下に謝罪したら、ひょっとして、その内いつか、スワップを検討してやってもいいのかな？と、思うようになるかも、しれないけどね。

財務省の文書書き換え問題で野党とマスコミが、何としても麻生氏をやめさせようと「辞任せよ』と迫っているますが、日本の野党とマスコミが腐り切っていることが、今回の『モリ・カケバカ騒ぎ』で、骨身に染みるほどよく分かりました。

●まず書き換えですが、大阪地検でもこの書き換えはその内容をゆがめるような修正ではないということで不起訴になっています。「不適切な文言を修正したが内容に影響はない」ものを手続きにのっとって修正したことに何の問題があるのでしょうか？
●その上で、元々『安倍総理が便宜を図った』疑いで始まったこの問題で、官僚の不祥事という問題にすりかえて、あげくに「担当大臣の首を取る」という出鱈目な主張をくりかえす野党とマスコミこそ、責任を取って議員辞職及び会社清算をするべきでしょう。日本に不要な犯罪組織です。

官僚の不祥事で大臣が責任を取る？高校野球か君たちは？
そんなことすると大臣の首がいくらあっても足りないぞ！
麻生大臣は絶対にひいてはなりません。理不尽に負けてはなりません！
自民党で「麻生氏に責任を」という議員は離党するべきです。

日本は素晴らしい国です。ただ一つの間違いは半島を日本国に併合したこと。
今アメリカが日本でやっているように属国のまま対露戦力を配備するべきでした。

いま日本で起きていることは、すべてそこに遠因があります。

戦後半島人たちが日本でやったことは、
１）日本敗戦と同時に、日本人が自分を守るすべがない状態で、「自分たちは戦勝国」と言いつのり、日本国内で殺人・強姦・暴行・便利な土地や家屋の強奪・配給の横取りとそれを元手にした商売と、横暴と暴虐限りを尽くし、日本人の富と人権を本蹂躙しました。

２）日本人に罪を擦り付けようとしたアメリカですが、あまりの酷さを見かねて、「朝鮮は先戦勝国にあらず。朝鮮人は『三国人』である」という声明を出しました。さすがに半島人もアメリカには逆らえず犯罪は減りましたが『三国人』という言葉を差別用語として日本人が使うことを非難していますがお門違いです。

３）戦勝国と認められなかった半島人は、次に「自分たちは強制的に日本に連れてこられた（強制徴用）被害者である」と主張し始め、『賠償、保障、優遇政策（在日特権）』を要求し、全国で生活保護を受けパチンコ利権を手にし、その他数々の優遇を受けながら、日本人が非難すると「我々は被害者、加害者が何を言うか」と開き直りました。
しかし「実際に徴用され戦後日本に残った半島人は２５４人」という事実が確認されています（朝日新聞）。残りの徴用者は帰国しているということです。ですから在日は被害者というのは真っ赤な嘘です。

４）朝鮮半島（済州島）で何百人という女性を拉致し、強制的に『慰安婦』として戦地に送り込んだという人物（吉田清治）が現れ手記を書きます。それを基に朝日新聞社が『従軍慰安婦』で大々的キャンペーンを繰り広げました。事実を確認もしないで日本と日本人を追求するその姿は日本人とは思えません。
後に、当の吉田清治は嘘であることを認めますが朝日新聞は訂正しませんでした。彼らは日本に左翼思想を広げるためにこの問題で日本人を洗脳しようとしたのだと思います。

５）そしてこれに乗じて半島、特に韓国は『挺身隊協議会』というわけのわからなうネーミングの団体を立ち上げ、正体の不確かな『従軍慰安婦』をかき集め被害者を演じさせ、この問題を世界に向かって日本の悪行として広める活動を始めます。そして半島国家ではこれらすべての嘘を学校教育で子供たちに教え永久的に反日活動させる歴史歪曲・ねつ造を進めています。このお国のために犠牲になった『従軍慰安婦』と主張する人達の出身地や家族は一切明らかにされません。言えば嘘と判るので言えるはずがないのです。

６）しかしネット時代を迎え、強制徴用の嘘が明らかにされ、引き続いて、吉田清治の嘘ひいては朝日新聞の嘘がようやく明らかになってくると、あきれたことに、日本在住半島関係者は新たに「我々は戦後常に『ヘイトスピーチ』の被害を受けてきた被害者である」として「反ヘイトスピーチ法（条例）」を推し進めて日本人の反撃を封じ込めようとしています。同時に『外国人参政権付与』を訴え政治を完全にわがものにしようとしています。よくも次々と卑劣な策と嘘を思いつけるものだと感心します。民族の特技ですね。

彼らはこの嘘を現実にするために、社会党を乗っ取り、民主党をつくり、ダメになると民進党に名を変え、上手くいかないと立憲民主党、国民民主党と党名ロンダリングを繰り返していますが、全て半島勢力の意を受けて日本破壊をもくろむ政党であることは間違いありません。小沢一郎、菅直人、鳩山由紀夫、謝蓮舫、辻元清美、福島瑞穂、枝野幸男などを筆頭に、その他数限りなく自民党を目の敵にしている日本人の仮面をかぶった非日本人がうごめいています。

戦後GHQの嘘に騙され、学校教育で誤った歴史を子供たちに押し付けてきた日本人ですが、ついに目覚めようとしています。まだ遅くはありません、目覚めた日本人は絶対に『ヘイトスピーチ禁止』や『外国人参政権付与』などという、人権派が嘘をつくときに使用する『さもしい言葉』に惑わされてはなりません。人権は反日勢力の侮日策略の武器です。

『外国人参政権付与』に賛成する与党・公明党も、与党ではありますが信用できない政党ということです。

日本には日本人のような顔と名前で日本を破壊しようとする悪鬼がたむろしている状態です。騙されないように気を付けましょう。

森友問題は「理事長夫妻がヘビークレーマーで役所を脅すために首相夫妻の名前を使って恫喝しただけ」というのが明らかになって、加計問題はそもそも最初から「どこにも総理や官邸の瑕疵がない」ことが明らかになって、いまや野党とマスコミは行政担当者を責めるだけという竜頭蛇尾。

野党もマスコミも何で安倍内閣に謝罪しないんだろう。
もう何処も責めるところが無くなっちゃったんだろうなあ。最近マスコミと野党に目立ち始めたのが「長期政権は腐敗する。だから安倍総理を退陣させるべきである」という政権批判。

馬鹿を言っちゃあいけませんよ！
安倍政権の何処が長期政権でどこが腐敗しているのか言ってみな！つまらん言いがかりはよせ！

正確には『長期支配は腐敗する』だろう。この言葉はそうならないように戒める言葉で、普遍的法則でもなんでもない。どうしても言いたけりゃ中国・ロシア・北朝鮮に言えよ。

日本の様な議会制民主主義で『権力・政権』は国民の選んだ政治家によって決まる。つまり権力者は国民であり政治家は国民の審判を受ける。だから、マスコミと野党の『長期政権批判』は全くの筋違い。

この伝で『腐敗』と批判するなら、まず、
「定年まで首にもならず、自分たちの天下り先ばかり心配している』
官僚組織だろう。
もう一つは、長年国民を騙し続けてきて感覚のマヒしたマスコミだ！
最後は、智慧も知識も思考力もないのに議員面している野党議員だ！

優秀と言われた日本の官僚組織のタガが随分緩んで、現実に前川みたいな犯罪者が事務方のトップになるなど、かつてなら考えられないことである。
また現在のマスコミの劣化は、先生（中・朝・韓）の言うことを一生懸命やってる『小学生レベル』だな。
野党にいたっては、何の役にも立たない反日組織の構成員という以外の何者でもないクズ集団。

腐った奴らはゴミ廃棄場に捨てましょう。

『ヘイトスピーチ対策法施行から２年となる３日、川崎市川崎区の川崎市教育文化会館で３日に開催する予定だった市民団体「ヘイトスピーチを考える会」主催の講演会が、会館前に押しかけた反対派市民団体の関係者らにふさがれ、考える会は集会を延期した。』というニュースです。

力づくで言論を封殺しようとするのはいつも左翼・リベラリズム（？）や韓国関係の団体や政治家というのが当たり前になってきた。
言論の自由などと言いながら、武力暴力など用いない他人の言論を、力で封殺することに何の後ろめたさも感じない人達は、根拠のない捏造疑惑で人を貶めておいて、証拠のないことを指摘されても平気で「疑惑は深まった」と言える人達と同じ人ったちなのでしょう。

この人たちの論理でよく使われるのが「本人がヘイトだと思ったらそれはヘイトである」というもの。
ま、こんなことをいうのは卑怯者としか言いようがないな。
これは客観的事実がないことを指摘された時つい口走る苦し紛れの言い訳に過ぎない。

この恥知らずな言い訳を使う理由は、韓国の『捏造慰安婦』の嘘を指摘された韓国人が、証拠を出せないので使い始めたからです。
つまりこの感情的且つ支離滅裂な言動は、韓国・朝鮮の考え方に影響された人達ということです。

自分たちの主張が正しいと思うなら堂々と討論しましょう！
ただし、根拠ある事実をもって話すならという条件付きです。
嘘捏造をわめき散らす被害者ビジネス団体はお断りです。

自分で自分が被害者であると煽って人を責めるのは『人間として最低』の部類。
許しがたい煽り運転する人たちも「自分は被害者だ」と思い込む人たちです。

「え～、毎度ばかばかしいお笑いを」と言う口上でもあればまだしも、目を吊り上げて言いつのるのだから鼻白む。

『中国外務省報道局長は３１日、中国が主権を主張する南シナ海の問題をめぐり、マティス米国防長官がアジア安全保障会議で言及する意向を示したことに、「盗人が他人を盗人呼ばわりしようとしていて滑稽だ」、「誰が南シナ海の軍事化を推し進めようとしているのか。言わなくても明らかだ」と述べ、中国は南シナ海で国際法で付与された自衛権を行使しているだけだと主張した。』

全く面白い奴らだ。いつ南シナ海が中国領になったのだ？４０００年前かな？
中国がモンゴル、チベット、ウィグルを侵略し不法支配していることを世界中が目撃しているのにね。
日本にはこんな輩を表わすのにうってつけの言葉がある。

盗人猛々しい！である。
北朝鮮征伐の次は中国だね！

悪質な反則を犯した日大アメフトチームの部員達が声明文を出した。
この文書を見て、「監督やコーチと同じように言い訳に終始している」という批判があるがそれは違うだろう。

具体的な氏名表記がない上に、冗長で意味が分かりにくいところがあるが、彼らなりの精一杯の声明なのだろう。
ただこの文章ではねえ。何が主語やら述語やら。

「捜査・調査に際しては、関係者の皆様にも、私たちが信じているチームメイトのように、誠実にありのまま全てをお話しして、その責任をしっかり受け止めて頂きたいと思っています。」と言う文章がありますが、

「捜査・調査に際しては、（わたし達も含め、監督コーチ以外の）関係者は、私たちが信じているチームメイト（宮川君）のように、誠実にありのまま全てを話し、その責任をしっかり受け止めなければならないと思います。」でしょうね。

これなら学生諸君が「宮川君自身が証言したように、監督コーチの命令で反則を犯した」ことを強く肯定していることが解ります。
学生諸君特に運動部員の諸君、もう少し文章力を鍛えようね。

立教大に在日２世の総長が誕生した。あの精神病ではないかと思われる真偽不明の『立教大精神科医』を称する反日有名人『香山リカ』さんが、「立教大の多様性の象徴」と狂喜している。なるほどね『香山リカ』さんが立教大教授の肩書であれほど侮日・狂気を吐き散らしても、立教大学が何の対策もしない理由がよく解りますね。

「関口宏さんらを招いてコミュニケーション力を学ぶカリキュラムを創設し生徒が殺到したアイデアマン」という評価のある新総長・郭洋春氏は、

「多様な人たちを尊重し時代の半歩先を行く人材を養成したい」

と言っておりますが、多様な人材というのに日本人は含まれているのでしょうかね？

政府は中国人・朝鮮人の学生を入れるなら、それを上回るそれ以外の地域からの留学生を大学に義務付けるべきだと思います。つまり多様な人材を養成するために、その他国留学生の数の十分の一程度に「中国人・朝鮮人及び在日の留学生の受け入れを制限する」法整備をすべきです。

放っておけば、学生が減っている日本の大学は、定員割れを防ぐという名目で、朝鮮人や中国人で埋め尽くされてしまう日がそう遠くないでしょう。

ただでさえ左巻きの人材が教育界を牛耳っているというのに、本物の外国人を総長にするとは、それほど日本は人材不足なのだろうか？