以前予想したボクシング試合の結果が出たので中間報告です。ＢＯＸＩＮＧに興味のない人はすみません。

前回の予想

【　結　果　】

〇ロマチェンコＶｓクロラ
ロマチェンコがタコ殴りでＫＯ。予想的中。強すぎるなどと言うものではない。当分の間相手が現れない。
敗れたクロラは「全ての自信を打ち砕かれた」と正直な感想。

〇アミール・カーンＶｓクロフォード
クロフォードが自由自在に攻め続けてアミール・カーンに圧倒的なＴＫＯ勝ち。ローブロー気味だったとはいえ、あの場面で棄権とは実に後味の悪い試合。私の予想は当たり、カーンの評価は下がる。

〇シーサケットＶｓエストラーダ
エストラーダの手数が多く判定勝ち。予想的中。エストラーダは研究して来たがシーサケットは何も考えず再選に臨んだ。その差が出た試合。終盤にサウスポーに切り替えて優位に立てたシーサケット、なぜもっと早く左にスイッチしなかったのか？
まあこれで１勝１敗だから、決着付ける再再戦もあるかもだが、私はエストラーダに賭けますな。

〇ドネアＶｓテテ→ステファン・ヤングに変更
ゾラニ・テテが三日前に肩の負傷で棄権。代役にＷＢＡ５位のステファン・ヤング。代役と言っても当日前座に試合が予定されていたのでコンディションは問題ない。だが興味は半減してしまった。
ヤングは早いフットワークでしのぎながら時折いいパンチを当てるが、どう見てもドネアのパワーに対抗できそうにない。６ラウンド、追い続けるドネア得意の左フックが入って失神ＫＯ。でもドネアもスピードは落ちた。フィリッピーノ・フラッシュとは言えなくなった。

とここまでは、試合のなかった『ドネアＶＳテテ』以外すべて的中というか当然の結果でしょう。それにしても、ゾラニ・テテの直前棄権にはがっかり。せっかくの『ＷＢＳＳ』が台無し。もうあまり大口叩かないでくれるかなあ。

次は井上尚弥と伊藤正雪の試合が終わってからですね。結果予想？もちろん日本人選手の勝ちです。

　子供のころ見上げていた空は青かった。今よりズ～ッと青かった。その日本の空が少しずつくすみ始めたのはいつ頃からだろう？
　それ以前も春先に空がくすんで埃っぽくなり時期があった。聞くと『黄砂現象』で、「中国の砂漠地帯から風に吹かれて細かい砂粒が飛んでくるのだ」と教えられた。無邪気なもので「中国は黄砂に覆われて大変だろうな」と要らぬ心配をしていた。

　だが、今の日本の空は、年中埃っぽくくすんでいる。薄汚れた青で空を見上げるのも憂鬱である。この空は明らかに中国から飛来する大気汚染が原因だろう。

　鄧小平が再登場した１９７８年以降の『改革開放政策』は、日本の支援の下２０１０年には日本のＧＤＰを抜いて世界２位となった。鄧小平は発展し始めた中国を見て「決して力を誇示するな（爪を隠せ）」と言い続けてきたが、そのあたりから自信を持った中国は、２０１３年習近平が主席になると鄧小平の遺言を無視し、驕り高ぶって軍備の増強と南シナ海の領有権主張を口にし始め世界の顰蹙を買った。

　そこまで中国を育てたのは日本と西欧諸国である。
　鄧小平が一所懸命育てた中国経済と増え続ける人口を見て、『巨大な自由市場』の登場を夢想した先進諸国は、先を争って中国に投資し中国の成長は急激に加速した。そこに愚かなアメリカの後押しがさらに加わったのだ。

　ニクソン大統領（１９６９～１９７４）は『日本嫌いキッシンジャー』の入れ知恵で、１９７２年、突然訪中して中国と和解した。日本は完全に蚊帳の外で驚くが、すぐさま田中角栄が訪中して『日中国交正常化回復』を成し遂げる。だがこれを気に入らないキッシンジャーの陰謀で、田中角栄はロッキード疑惑をでっちあげられ失脚させられた。
　その後、フォード、カーター、レーガン、ブッシュ（パパ）、クリントン、ブッシュ（息子）、オバマと続いた歴代大統領（１９６９～２０１７）は、「中国は経済発展すれば必ず民主化する」というキッシンジャーの嘘に騙され親中国政策をとり続けた。
キッシンジャーの正体は、中国人の金に目がくらんだユダヤ人で中国配下のロビーストである。

　歴代大統領の中でもカーター、クリントン、オバマという民主党出身の大統領は、そろって極めつけのリベラリストで、中国の現実に目を向けようとしなかった。彼らは似非リベラリストであり、理想を振りかざしながら中国人の嘘にやすやすと載せられ、中国から便宜を供与された売国奴と言ってもよい大統領達である。
　特にオバマは演説でみせたカリスマ性など微塵も発揮せず、中国を甘やかし、あまつさえ中国人と縁戚関係までもつ。偶然だが、同時期に日本にも『民主党政権』が登場し、後にルーピーと呼ばれる鳩山が総理となり、政権奪取の立役者・小沢一郎は５００名近い日本人を引き連れ中国に朝貢し、「日本占領を成し遂げた現地司令官」然と習近平に拝謁し、世界に日本の恥をさらした。
その間も中国は軍拡と経済発展に邁進し、オバマ親中大統領の間に南シナ海の島を侵略し要塞化した。

　だが事態は一変した。米国にトランプ大統領（２０１７年１月～）が登場し、日本の安倍・長期安定政権の国際的影響力と呼応し、米国主導の全世界的な『対中包囲網が』完成しつつある。
　本気になったアメリカは、『領有権主張』『不法な経済政策』『軍事拡張』等々、中国に向かって、あらゆる面で国際ルールに合わせるように要求する。

アメリカの強硬な態度に四苦八苦した中国は、今手のひらを返したかのように日本にすり寄ってきている。

　是が非でも、安倍総理とトランプ大統領の居る間に、中国の正常化を、もし正常化が出来ない場合には『弱体化』を、それが不可能ならば『経済破綻から解体』へと追い込むべきだろう。
（かつて米国が、日本と中国双方の『本当の姿』を知らず、日本を経済封鎖し戦争へ追い込んだように・・・・）

日本の空の話から思わぬ話になってしまった。

ただ、以前のような『さわやかに澄んだ青空』を取り戻したいだけなのだが。。。
（思い返せば、日本を戦争へと追い詰めた大統領フランクリンルーズベルトも民主党だった）

本当にアホな話である！

国家予算が足りないから消費税を上げる！
こんなアホなことは官僚以外は考えない！
絶対！が付くくらいアホなことだ！

それなら日本国民限定の低利国債を発行したほうがはるかにいいに決まっている！その間に公務員・準公務員・不要な公務下請け企業を整理すればいい。
銀行が潰れる？残念ながら放っておいても銀行は潰れる。銀行を守って国を潰すのか？

嘘はやめろ！国民を騙すな！

『ふるさと納税』なんて嘘（税ではない寄付金）をついて、自治体が寄付金をかき集め好き放題に無駄遣い。
当然その分税収は減る。すると「税金が足りなくなった」から消費税を上げる？
馬鹿をお言いでない！
この馬鹿な話に馬鹿な自治体が飛びついて、「貰ったもん勝ち」とばかり、「お返しは自治体の特産物」というルールを無視して金券をばらまいて寄付金をかき集める。
国家公務員が馬鹿なら地方公務員も馬鹿だったという馬鹿々々しい話。

とうとうアホでは収まらず馬鹿々々しい話になってしまった。

誰も言わぬが、結局日本斜陽の最大要因は福利厚生費だろ？
医療費・介護費・生活保護その他諸々、「人の命は地球より重い」などと言う変な言葉を唱え『人権擁護』を振りかざす似非リベラリスト達が、際限なく国家にたかり続け、それに反論できぬ官僚が福利厚生費を増やし続けた結果、皆が共倒れしそうになっているのが今の日本だ。
介護保険や生活保護など、諸々の医療以外の福祉政策に大ナタを振るわなければ日本は救えないだろう。

これを正すのは政治であり、政治を正すのは国民の意志だ。

な～んだ、結句馬鹿なのは日本国民じゃないか。

馬鹿な話はとうとう己に返るというしょうもない話で終わってしまった！

これでは話にもならない！おしまい！

　昨日の投稿のタイトルを『アホらしい話』としたのは間違いである。大いに反省している。
なぜならここに書いている話はことごとく『アホらしい』のであって『アホらしくない話』は一っつもないからである。

ということで今日もまたアホらしい話をしなければならない。

///＿日王の退位・即位行事が相次いで開かれる東京都千代田の日王の住むコウキョ（皇居）周辺の警戒が大幅に強化される。 
２６日、読売新聞によれば日本警察はアキヒト(明仁)日王退位式が予定された来る３０日とナルヒト(徳仁)王世子の即位行事が開かれる来月１日、コウキョ周辺に車の壁を作り車両突進テロの可能性などに備える。合わせて偵察用「ドローン」を上空に飛ばして怪しい飛行物体の接近を防ぐ妨害電波を発射する予定だ。（以下省略）＿///毎日経済新聞（韓国）より

　韓国メディアは、相も変わらず天皇陛下という言葉を覚えられない。
自分たちの歴史捏造を国民から覆い隠すために、『漢字』を廃棄して過去の資料を読めなくしたのはいいが、ひらがなのハングルしかない朝鮮では複雑な話が理解できなくなっている。オメデタイことである。

　世界で最も権威ある皇室を守るのである。テロに対する万全の警戒は当然である。
しかし実に不思議なことだが、韓国人は「日本人が最も警戒するテロリストは韓国人（朝鮮人）だと確信している」ことを知らない！？

日本を狙うテロリストは半島以外に居ない。
大統領が千年怨むと云って国民を喜ばす、
そんなアホな国が世界のどこにある？
あのアホアホ半島しかないではないか。
彼らは世界がそれを知っていることを知らない。
不思議だが本当の話だから驚きである！
馬鹿なのか？馬鹿なのね！である。

（彼らはこの事実を知らない。ああアホらしい。）

であるから、韓国メディがここに書いてある内容は、

「テロリストたちに日本の警備体制を事細かに知らせ、おさおさ怠りなくテロを準備して失敗するな」というものである。
日本はそれを百も承知であるから、この新聞に載せられた警備体制は実は偽情報である。アホな韓国メディアはそうやって日本のテロ対策に一役買ってくれている。

（彼らはこの事実を知らない。ああアホらしい。）

それでも半島からテロリストがやってくる。彼らの狙いは『日王』である。
そして絶対に失敗する。ナ～ンデカ！それはね、

日本には『日王』なんてどこにもいないからである。
（彼らはこの事実を知らない。ああアホらしい。）

　『アイヌ新法』ができたのだそうだ。どうせ似非リベラリスト達が寄って集ってきれいごとを並べ、法の裏でシコタマ利権でおいしい思いをする仕組みになっていることは、過去の『被差別』解消を謳う法で生まれる諸団体を見れば簡単に予想がつく。

新法ができる以前から、沖縄の辺野古に翻るハングルの旗のもとに集う集団は、アイヌ利権で旅費をせしめた北海道の集団と聞いていた。

なんでハングルが？
ハングルを使うアイヌ、つまり『ザイヌ』である。

『同和』が下火になったと思ったら『アイヌ』である。『アイヌ』は「ザイヌ』であるなら、『同和』の本当の姿が何であるかよくわかるだろう？

本当に必要な『不当な差別との闘い』は、
悉く被害者を装う朝鮮人の団体に飲み込まれ、反日団体に変貌する。

彼らは、『アイヌ』の次は『沖縄』を狙っている。だから辺野古にハングルが溢れかえる。

　アイヌの一部には在日と同種の人間もいるのだろうがあくまで一部と信じたい。以前からある「アイヌの被差別を訴える団体」に大量に在日が入り込んでいると聞いた。アホな話である。

『アイヌ新法』はそのあたりの事情を考慮したものと信じたいのだが。

ま、反日国家以外の国から日本を眺めると、日本人はどうしようもないアホな民族に見えるだろうな・・・。メディアを牛耳られた国はこうなるという見本だね。

　ムンジェインと袂（たもと）を分かち、「おお！きちんとムンジェインを評価できるのか！」とちょっとだけ見直した金正恩氏だが、米中に虚仮にされて、最後には日本の安倍総理を選択するか？と期待していたものの、彼が選んだのは恐ロシアのプーチンだった。
韓国が「最悪の時に最悪の選択をする」と云われて久しいが、さすが同じ朝鮮族だけあって見事『最悪の選択』をやってのけた。

独裁国家しか知らない正恩君にはロシアの方に親近感を持つのは無理もない。

日本やアメリカのように、国民が好き勝手なこと言い統領批判が堂々と新聞に載る国家が、「なぜ正常に運営できている」のか皆目見当がつかないだろうう。日米に面と向かって体制変換を迫られるのが恐ろしいのだろう。

ロシアにどんな風におだてられたのか知らないが、その後「朝鮮半島情勢は臨界点」「米国の不誠実な態度で元の情勢にまで戻ってしまう」などと、

『やるやる詐欺』『何でもかんでも人のせい』

と朝鮮人根性丸出しで米国にケンカを売るようでは、米朝協議が上手く行く見込みはない。

ロシアだって日米同時にケンカ売るようなバカはできない。金正恩氏の望みは肩透かしを食うに決まっている。
中・韓・露といった世界の鼻つまみ者ばかり相手にしていては彼に痩せる暇はないかもしれない。
核兵器を開発して調子に乗り、木に登ってはみたが、降りるに降りられなくなった気の毒な豚である。

こうなると、韓国も北朝鮮も、日米中は当分まともに相手はしない。朝鮮半島は世界政治の空白地帯になる。
韓国は反日反米で経済崩壊、北朝鮮は経済封鎖で体制崩壊する。そうなれば何が起きるかわからない。

その破滅した二つの朝鮮族国家が何をたくらむか？
世界は何が起きても対応できるように遠巻きにして眺めている。

ネットカジノは完全に八百長である。売り上げの一定額を払い戻すように客をランダムに選び大当たりをさせる。
だが、競馬でも競輪でも売り上げ金から何割かピンハネして残りを配当金にしている。こう書くと、ネットカジノも「その他のギャンブルと何ら変わるところがない」と勘違いするかもしれない。

だが、そこには根本的に違いがあってネットカジノは完全な詐欺なのである。
あんなものに金をつぎ込むのは金が余って余ってもう見るのも嫌になった奴らだけである。

なんでネットカジノは詐欺か？
ネットつまり電子操作によってルーレットでもなんでも自由に出目を操れる。ということは客の賭け目を見てその客に当てることができるということ。カジノ業者はピンハネするだけでなく客の配当金まで掠め取れるのである。
これは、競輪や競馬で騎手や選手が最初から勝ち順位を取り決め、その目に賭ける『八百長』と一緒なのだ。堂々たる犯罪である。

『当たりの確立』を調整できるようになっているパチンコでも似たようなことができる。当たってる人間はみなお店の打ち子であってもおかしくない。

ネットカジノはおやめなさい。ついでにパチンコもおやめなさい。
皆気が付いたからパチンコ屋が次々潰れてる。自業自得ですな。

　二階俊博、得体の知れない政治家である。安倍総理も一目置くほどの政治力はある。人脈と人心掌握の才能というべきだろうか。
だが自分は総理の器ではなく大臣・派閥の領袖止まりということも重々承知しているのだろう、自民党総裁の椅子を狙っているようには見えない。そのあたりなんとなく小沢一郎のスタンスによく似ているものを感じる。

　政権への欲は見えないが、自民党から新生党・新進党・自由党・保守党・保守新党と渡り歩いて自民党に復帰している動きを見ると、機を見るに敏というか時局を読み取る力は優れている。やはり小沢一郎氏の影響を強く受けているのだろう。つまり彼は「人の話をよく聞く小沢一郎」という人物なのだろう。

　小沢一郎もそうであったが、政党内にあって力を発揮するが、政策的には見るべきものはなく、外交・国際問題に関しては党利党略又は党内調整の延長というものであり、国際力学の理解やそれに基づく長期戦略などは全く持ち合わせていない。
そういう意味では『世界の中の日本』という視点も持てず、歴史認識等にも興味を示さない、本質的には典型的な利権政治家なのだろう。

　ハッキリ言って、安倍総理と肌が合う国際派の麻生元総理とは真逆のタイプで、安倍総理と馬が合うことはない政治家である。自民党勢力維持にその二階氏の力を頼みにしなければならない鬱屈が、ここ最近自民党に感じる停滞感の原因のような気がする？

　憲法改正、日米防衛協力拡大、韓国制裁、北朝鮮への圧力これらの方針に二階氏は絶対同調しないはずだ。
となれば彼は反日勢力、第二の小沢一郎、自民党にとっては獅子身中の虫ということになるのだが、今自民党内で争いを起こしている場合ではない。与党勢力を維持したまま、どうやって二階氏の影響力を削ぎ落すか？悩ましい問題である。
だがこれを解決しなければ、中韓と連携しようとする二階氏の動きで、日本は国際戦略を描けず、下手をすればアメリカの信頼を失い崩壊するかもしれない。

困ったものである。
『ゴルゴ１３』でもいないかなあ？

親や祖父母世代が子・孫に勤めてほしい企業は、
１位「国家公務員」、２位「地方公務員」であることが調査結果より明らかになった。

　未成年の子・孫をもつ２０歳から６９歳の男女を対象に実施し、計８００人の有効回答をもとに集計した。今回で８回目となる。調査期間は２０１９年３月２７日～３月３１日。

　総合ランキングは、１位「国家公務員」回答率１０．３％、２位「地方公務員」９．１％、３位「トヨタ自動車」２．９％。前回１位だった「地方公務員」が２位となり、前回２位の「国家公務員」がトップとなった。
「国家公務員」と「地方公務員」がランキング１位、２位を独占している。選択した理由を自由回答で聞いたところ、ともに、「安定している」が大多数を占めた。

　この回答は公立学校の教師や警察官・消防士・自衛隊員などは含まれていないでしょう。本当に嘆かわしい風潮です。
「安定している」という志望理由は、その裏に『楽である』という評価が隠されています。
努力や成果に関わらず一定の給与と雇用が保障されていると見なされ、これまでその通りだったからです。

　誰が考えてもわかることですが、こんな公務員が増えれば国は破たんします。
人間は易きに流れがちです。努力や成果を出さなくていい公務員ばかりなら『悪貨は良貨を駆逐する』で結果は見えています。

働かない公務員ばかりがどんどん増え続けます。

日本社会の生産性が低いのは絶対に公務員数が多いからです。
現業以外の公務員の数が増えるにしたがって一人一人の給与が減る仕組みを導入すべきですね。

○○PEY（ペイ）、△△PEYとうるさいことである。電子マネーとかオンライン決済と言ってるが、テレビで「なんとかPEYで買い物や飲食したら２割以上安くなる！」と騒いでいる。そりゃ『２割』も安くなったら大違い、目をむくが、どうせ初期会員の獲得に大盤振る舞いしているだけ。ソフトバンク孫正義氏のいつもの手法だ。いづれそのツケは利用者に回ってくる。

ところが日本政府まで、消費税導入に合わせて「オンライン決済分は消費税据え置き」なんて言ってるらしいが浅知恵は止めてくれないか？
仮想通貨や電子マネーなんて、偽造通貨が蔓延する国とかインフラ未整備の国ではそれなりに利用価値はあるだろうけど、日本ではなくてもなにも困らない。

仮想通貨や一定額の金額を預ける形の電子マネーは安全なのか？導入は、日本人を騙そうと思っている勢力の陰謀ではないか？
（今は仮想通貨ではなく『暗号資産』と呼ぶらしいが、何と呼んでもその胡散臭さは変わらない。どちらかと言えば『暗号資産』の方がいかがわしい。）

　日本人は忘れっぽいというが本当かもしれない。ま、恨みを抱き続けることができないのは間違いない。
一時問題になったあの『仮想通貨』の大量紛失？盗難？も忘れてしまったみたいだ。
安全性は確保できたのか？盗まれた仮想通貨はどうなった？損をしたのは誰だ？
日本人が忘れてしまった頃に又大量に紛失する事件が起きるのではないのか？

わたしが不思議に思うのは、
これら様々な詐欺は日本以外の国でも起きているのか？
日本政府の対策は？メディアは事件の詳細を追及しているのか？
日本人だけが、この種の事件の被害になっているのではないか？

オレオレ詐欺も日本だけじゃないのか？
これほど甚大な被害が起きているなら、政府は固定電話を廃止するか、登録者しか通話できないように電話機を改良するとか対策を打てないのか？
携帯電話も高齢者の了解を得て、通話内容をチェックできるようにして、怪しげな電話をかけてくる相手をすぐ特定できるようにしたらどうだ？

日本人だけを狙う詐欺！
そんなもの、誰がやっている一目瞭然！
あの国のあの民族しかいない！
相手が判っているならやり方があるだろう？

（携帯電話会社が詐欺グループなんてことはないだろね？）

それにしても、中国ではチャージした電子マネーに年利４％もの利子がつくとは、マイナス金利の日本人にはよだれが出そうな話。
そうして皆がチャージしたころに事件が起きる。なんてことにならねばいいけどね。