元米国大統領バラク・オバマ氏が自伝を発表した。その中で

「日本人は知らないだろうが鳩山はバカだ」と記述。 

 時事通信あたりは「感じがよいが厄介だ」と訳しているが  、本音は無能と言いたいのだろう。

しかしオバマは弁舌だけは超一流。世界中が騙された。
口先だけでノーベル平和賞をとった男がよく言うよ。

アメリカ人は知らないだろうから教えてあげよう。
「オバマは   演説がうまいだけの腑抜けだ」
「中国の金に目がくらみアメリカの国益を損なった」
      

日本人はマスコミがそろって「まあ一度自民党以外にやらせてみれば」などといい加減なことを言って悲惨な民主党政権が誕生した引け目がある。

多くの日本人は民主党の『公約（マニュフェスト）』を見て「民主党は嘘八百並べ立てる嘘つきの集まり」ということに気が付いていたが、マスコミが持ち上げて騙される人の好い日本人は後でほぞを噛むことになった。

しかしアメリカ人はいまだに『オバマは演説がうまいだけの腑抜け』だったことに気づいていないみたいだね？
「演説がうまいだけで何もできない厄介なオバマ」に日本人が批判される言われはない  。

「日本人は知らないだろうが鳩山はアホだ？』

何を言ってやがる！日本人はとっくに『ルーピー』と呼んで相手にしていない。
日本では鳩山とオバマ両方を『能なし首脳の双璧』と思っている。知らなかったのはアメリカ人だけ！

≪産経新聞ニュースより≫
///＿死刑制度の廃止を目指すとした日本弁護士連合会の宣言が会の目的を逸脱しているとして、京都弁護士会（京弁）の南出喜久治（きくぢ）弁護士が１６日にも、日弁連などを相手に宣言の無効確認を求め、京都地裁に提訴することが分かった。個人で見解が異なる死刑制度の宣言案採択。「日弁連は政治や思想に関して中立であるべきで、目的外の行為だ」と訴えている。

　日弁連は平成２８年の人権擁護大会で、「２０２０（令和２）年までに死刑制度廃止を目指す」との宣言案を賛成多数で採択。平成１６年には死刑執行停止法制定を求める決議を出している。

　訴状によると、死刑制度に対する考え方は会員それぞれで異なり、日弁連が多数決で決める事柄ではないと指摘。宣言や決議は無効だとしている。
また京弁は２４年、死刑廃止の決議案を反対多数で否決。だが、事実経過をホームページ（ＨＰ）で公表せず、死刑廃止を求める会長声明を掲載し続けている。南出氏は「死刑の是非を多数決で無理やり決議するのは個人の思想弾圧だ」と主張し、ＨＰ上から宣言や声明の削除も求める。＿///

今の弁護士法の元では言いたいことも言えずに堪えている人も多いのかもしれない。
だから、弁護士からこれほどまともな意見を聞いたのは初めてである。

法を守る立場の人間が法を作る方に回って一体何をしたいのだ？
また国連に行って「日本は人権侵害国です」って相変わらずの反日・侮日活動かい？

「死刑に反対する私って人権を守る正義の味方でいい人」って、尼になって生臭坊主丸儲けの商売上手な婆さん並みのバカ丸出しか？

日弁連は産経新聞の取材に対し、「死刑制度は政治的な問題ではなく、国家による最大の人権侵害。決議や宣言は、基本的人権の擁護などを掲げる会の目的から逸脱していない」と回答している。

「国家による最大の人権侵害？」
君らもその国家の一員だろ？人を責めずに自分を責めろよ！

この文を見れば彼らの知能の低さが丸わかり。
地震が起きても津波が起きても人が死んだら政府の責任。
なら、車の事故や病気で死んだ人も政府の責任だよね？

それでいて、罪もなき人を殺した殺人犯の人権を認め死刑を廃止しろ！って、殺された人を生き返らせてくれたら死刑廃止認めてあげるから生き返らせてよ、日弁連さん。

罪なき人が殺されるのは人権侵害ではないというのか？

いっそのこと、「犯罪者を収監するのは人権侵害だから反対」とまで言えばまだ筋は通るんだが、君たちにはわからないんだろうね。

最高裁判事でも皆同じレベルだから
いそのこと弁護士資格なんざ廃止して
コンピューターにやらせた方が
まともな裁判ができるんじゃないか？

日本のメディアが『反政府活動組織』であることの裏付けです。

一般人は正しい情報を知ることができない『情報暗黒時代』の到来です。

日本で急速にコロナが拡大し始めた。それが始まったのは、米国でトランプ氏が大統領選で敗れることがほぼ決まりかけた頃からだ。

中国はこれまでトランプを恐れていた。米中対立に備え日本だけは絶対に敵に回したくなかった。
だから世界中に武漢ウィルスが拡散する中、日本だけはまるで蚊帳の外のような趣があった。
しかしそれは、日本の力によるものではなく中国が手加減していたからなのだ。

今回バイデン大統領が確実になれば、中国にとってアメリカはもはや敵ではない。

米国は「米中で覇権を分かつ」という中国の詐術に引っかかった。
中国が「日本を味方にしなければならない」理由はなくなった！
中国は欧州同様に、日本を武漢ウィルスで攻める作戦に出るだろう。

武漢ウィルスのワクチンができても中国は次々と生物兵器を世界にばらまく。
トランプを落選させた日米のマスコミは自らの愚かさに涙することだろう。
国民は中国にひれ伏す者だけが生き残る『終末』を前になす術なく立ち尽くす。
２０２０年１１月４日は後に『地球が切り裂かれた日』として記憶されるだろう。

次期大統領と勝利宣言したバイデン氏と日本の菅総理が電話会談。
その中で「尖閣諸島は日米安保条約の範囲内にある」とバイデン氏が発言したと菅総理が明らかにしたので、多くの日本国民がトランプ氏でなくとも日米同盟は大丈夫だと安心したと思う。

だがアメリカ側の資料によるとそのような個別の問題には言及していないらしい。
バイデン氏は「そのような発言はしていない」と早速その点を否定してきた。

もし菅総理の発言が真実で、それをバイデンが否定したのなら彼は巷間囁かれているように認知症か中国犬だ。
もし菅総理が事実でないことを発表したのならば珍しいことだが、バイデン氏がどう出るか試したのならば大したものだ。

これに対し、中国が批判的に放送しているので、
バイデン氏はおそらく噂通り認知症だろう。

どうやら米国大統領選挙のドタバタ劇が終息しそうです。
トランプを批判する暴動を繰り広げたＢＬＭの首謀者たちが、バイデンに協力した謝礼を要求し始めたというニュース。

中国から金をもらってトランプを落とすために暴動を起こしたＢＬＭは、選挙が終わって中国からの金が止まったため、選挙に協力してやったバイデンから金をせしめようと考えたのだろう。

これでＢＬＭの正体も明らかになり、バイデンも中国の支援を受けてたことが明らかになる。

犯罪組織にアホな仲間がいると、芋づる式に捕まる格好の見本になりそうです。
ＢＬＭが中国からの資金提供を受けていたことも明らかになるでしょう。

『日本学術会議』が任用を拒否した総理に「理由を説明せよ」と詰め寄ったのと同じ墓穴パターン。

『日本学術会議』と『ＢＬＭ』
東西アホの両巨頭ですね。

　米国は今回の大統領選挙で完全に威信を失墜した。
　中国が米国メディアやＩＴ企業の違法行為を教唆した可能性は限りなく大きい。にもかかわらず「選挙の検証を」というメディアは皆無。
メディアは選挙に対する疑惑を「フェイクであると決めつけ」逆に無視するよう働きかけている。

それでは、候補者双方ともに７０００万票以上獲得するという以上な得票数はどう判断するのだ？
前回の大統領選より総得票数で１０００万票も上回っている。
州によっては９０％以上の投票率という信じられない結果も出ている。

郵便投票を採用した結果という声もあるが、郵便投票が不正の温床になる可能性は最初から指摘察れていたこと。
それが現実になったのではないか？
しかも、いくら郵便投票が可能になったと言え９０％以上の投票率は非現実的ではないか？
誰かが郵便投票用紙を手に入れ不正に投票したのでなければこのような結果はまず出ないだろう。

せめて、「疑惑解明に国を挙げて取り組め」というメディアがあればまだしも、みな知らん顔とあっては、

アメリカ人は金欲しさで平気で中国の犬になる、
自由主義大国アメリカは所詮この程度の国だったか。

人種のるつぼ？侵略者にとってこれほど攻めやすい国はないのだろう
世界中が、人権を盾にした見え透いた攻撃に翻弄されるアメリカに大いに失望した。

もし今回の選挙の検証をやらなければ、
アメリカは二度と世界の盟主と呼ばれることない。

昨日の投稿で
「自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。」

と書いたばかりだが、もうすでにアフリカでは
「独自の解釈でルールを変更する強権指導者が増えている。この傾向が続けば汚職や反体制派の弾圧などが拡大する公算が大きい。世界では昨年、民主主義の国が約２０年ぶりに少数派に転じたとの調査結果もあり、「強権化」は国際的な潮流となりつつある。」というニュース。

何のことはない。テドロスだけではなかった。
中国はすでにアフリカを中国化していたのだ。
中国化した国連はもはや有害無益。
新しい国際協調のための組織を立ち上げよう。

ついでにファイザー製薬が有力なワクチン開発に成功したというニュース。
これは選挙前から分かっていたが、選挙前に発表するとトランプの得票につながるので、バイデンの勝利がほぼ確定したのを受けて発表してバイデンの功績に見せたというニュース。

メディアだけでなく大企業も中国・バイデンに協力していたようだ。
どうしたアメリカ・・・。これからどうするつもりだアメリカ・・・。

///＿　米国総選挙の投票集計はまだ終わっておらず、公式にはトランプ氏とバイデン氏の間で誰が次期大統領になるのか、正式に発表されていない。上院司法委員会が２０２０年の大統領選挙における違法行為を徹底的に調査すると述べた。上院議員リンゼー・グラム氏（Lindsey Graham）は声明の中で、ペンシルべニア州の郵便局職員から、投票用紙の日付を改ざんした証言を得たと述べた。

ペンシルベニア州エリー市の郵便職員リチャード・ホプキンス氏（Richard Hopkins）は「エリー市のロバート・ヴァイセンバッハ（Robert Weisenbach）郵便局長が投票用紙が実際には３日を過ぎて届いたのに、２０２０年１１月３日の消印を押すように指示した」と述べた。

　リンゼー・グラム氏は「２０２０年の選挙の完全な合法性を確保するために、すべての不正投票や行為に関する疑惑を調査しなければならない 」と述べた。彼はまた「すべての米国人は、私たちの選挙プロセスが正確に実行されることを望んでいる。そして最近は新たに大量な郵便投票が出現したため、調査する必要がある。選挙の結果はマスコミに決められるのではなく、合法的で正確な投票数で決まる」と述べた。＿///

この記事がフェイクでないことを願っている。
今回の米大統領選挙でこれほど疑惑が相次いで示される中、マスコミは最初から一方的に半トランプで結束して選挙を操ってきた印象が非常に強い。

もし疑惑が放置されるようなことがあれば米国はすべてを失うだろう。

自由主義陣営で唯一の超大国の米国が情報戦争で中国に蹂躙されたとなれば、世界の大半を占める経済自由主義・民主主義国家は疫病と内紛で崩壊するでしょう。まさに終末の時代を迎えるでしょう。

　米国大統領選挙は一応の決着がついたようです。しかし問題はこれからです。
バイデン支持の民主党員でさえも「今回の選挙は公正ではない」と抗議し始めているようです。

　中国の金をもらって、みんなで仲良くトランプつぶしにいそしんだアメリカのメディアですが、
『民主党・バイデン陣営の選挙不正』というこんな『美味しいニュース』を何時までも手つかずで放っておくわけがありません。

　やがて次々とバイデンの不正行為が暴かれてゆくことでしょう。
オバマ政権の副大統領時代に行った不正もやがて捜査対象になるでしょう。

トランプ大統領の任期内に不正が明らかになればトランプ氏の継続でしょうが、バイデンが大統領に就任してしまっていたらどうなるのでしょう？
副大統領が昇格？選挙自体が不正であるなら副大統領が大統領に昇格する権利も資格もないでしょう。

トランプ氏の任期は来年１月２０日まで。その間トランプ氏が抵抗すれば政権移譲がスムーズに行われるはずもない。
任期切れでバイデン氏が大統領に就任しても米国の国政機関が機能するかどうか怪しい。世界は大混乱に陥るでしょう。

全てはもう手遅れなのです。

中国は１月一杯は米国メディアに賄賂を贈りるづけるでしょう。
となると米国メディアがバイデンを責め始めるのは早くても２月から。
だが時はすでに遅し、米国の分断は修復不能で中国の高笑いが聞こえそうです。

もはや地球では武力による戦争は起きず、
情報操作と生物兵器による戦争で国の衰退が決まる時代になったようです。

トランプはこの変化を敏感に感じ取り有利な状況で中国に経済戦争を仕掛けました。
しかし結果は自国メディアが中国に買収され、彼が大統領職から追いやられました。
つまり米国はこの近未来戦争で中国に大敗してしまったのです。

覇権国は徐々に米国から中国へと移行してゆくでしょう。
日本もこれから国家の存亡をかけた闘いを強いられます。

日本はこれから欧米並みにコロナ感染が拡大するでしょう。