ピエール瀧の薬物事件による『自粛騒動』で、以前小欄に「作品に罪はない」と行き過ぎた自粛を批判したことがある。ところが今回『業界の自粛』を批判する『いわゆる市民団体』が登場したのだが、その主張がじつに気持ち悪い。配信元が共同通信だから想像はつくだろう。

///＿ギャンブルや薬物への依存症問題に取り組む市民団体が２６日、麻薬取締法違反容疑で逮捕されたミュージシャンで俳優のピエール瀧容疑者（５１）について、出演作の公開中止や販売自粛をやめるよう求める文書を、ＮＨＫや松竹など計５社に提出したと発表した。
　市民団体は「依存症問題の正しい報道を求めるネットワーク」。要望書は、相次ぐ自粛の動きを「あまりにも厳しすぎる制裁」と批判。これらが繰り返し報道されることで「薬物使用が発覚したら社会的に抹殺されるという恐怖感があおられ、相談につながる勇気を阻害する」と訴えている。＿///

ということだが、ニュースにしているのが『琉球新報』とか『愛媛新聞』とか実に香ばしい方面。

　相次ぐ自粛の動きを「あまりにも厳しすぎる制裁」と批判しているこの団体が擁護しているのはピエール瀧氏である。これはとんだ見当違い。わたしが『厳しすぎる（？）扱いを受けている』と批判しているのは『作品』である。
　また「これらが繰り返し報道されることで、薬物使用が発覚したら社会的に抹殺されるという恐怖感があおられ、相談につながる勇気を阻害する」というのだが、この論理のすり替えで何を言いたいのかよく判らない話しぶりは『いつもどこかでよく耳にする独特の言い回し』で、「あ、あちらの関係ですか」と素性丸出し。

薬物使用は社会的に抹殺されます。他の犯罪と同じです。
薬物に惑わされないよう『恐怖感』を持つことで撲滅につながります。
その恐怖感が「相談につながる勇気を阻害する」理由は何ですか？

いわゆる『市民団体』というものが、ピエール瀧氏を個人的に擁護しているところを見ると、彼もまた『あちら関係』で、彼につながる薬物利用者で捜査対象になっている人達に『あちら関係』が多いという証拠でしょう。
それは同時に、この薬物事件の黒幕が『あちら関係』であるという証拠ですね。