2018年2月4日

真っ赤な嘘で赤恥かいた赤日新聞

モリカケ疑惑を捏造し、野党と手を組んで安倍総理を追い落とそうとした朝日新聞は、それを捏造と批判する本『徹底検証 森・加計事件』(朝日新聞による戦後最大の報道犯罪)の著者小川榮太郎氏と出版社に対し5000万円の賠償を求めるスラップ訴訟を起こしました。

実に馬鹿げた行為で小川氏もやる気満々。その上、本はバカ売れで何をしたいんだか。
朝日は恥をかいて終わるでしょう。だがそれ以上に強烈な批判に朝日新聞は沈黙している。

安倍総理が予算委員会で「森友事件は朝日新聞の真っ赤な嘘」

この超過激な発言に朝日新聞は全く反論できない。
大メディアが公衆の面前で、総理大臣から『嘘つき』と決めつけられて一言も反論しないということがあるのだろうか?
あまりにも異常すぎる状態に、皆面食らって判断力が停止しちゃったのか?

文芸評論家と出版社にはスラップ訴訟で脅しをかけた朝日新聞だが、この沈黙は一体何を意味しているのだろう。これまでなら絶対に、

メディアに対する言論弾圧だと抗議したはず!

それだけの虚勢を張ることもできなくなったということでしょうかね。
もはやメディアとしての矜持も持てなくなったということか!哀れだな!

つぶれるなら是非その前に

『従軍慰安婦と南京虐殺と731部隊』の捏造を、
世界中に謝罪してくださいね!

日本人としてのプライドが残っていればね・・・・・。


コメント(2)

  1. 保守少年より 

    前にも似たようなことを書きましたが、左派メディア(朝日、毎日、NHK、一部地方紙)こそ国民の知る権利を侵害してますよね。そもそも、支那や北朝鮮の脅威を伝えないって、知る権利を侵害をしてるだけでなく、生存権をはじめとする日本人の人権を、間接的とはいえ、ことごとく侵害していると思います。

  2. reporterより 

    >>01
    この問題は、アメリカの日本人に対する人種差別から始まっているので、本当なら日本はアメリカの嘘と戦わなくてはならないのですが、現状この戦いは「日米同盟の強化」という形を維持しながら行う必要があるので難しくなっています。日本は国を挙げて時間を掛けながらアメリカの嘘をアメリカが傷つかないような形で修正していかなければなりません。それには安倍総理クラスの指導者が今後20年ほど続く必要がありそうです。

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