2017年12月15日

中国に気をつけろ!

≪『保守少年』さんのコメントより≫

「日本製」だとよく売れるからと言って、中国の企業や工場が日本進出を狙っているとニュースで見ました。

日本で作っても中国人が作ったら意味がないと思いますが、それはさておき、中国の企業や工場が進出してくると、それに伴い中国人労働者が大量に移住してくるでしょう。

そうなると日本が内側から乗っ取られる危険性が高まったり、有事の際に日本国内でテロをおこされる可能性が高まります。また、人材や土地や技術の買収も激しくなるでしょう。

侵略とは戦争だけではありません。移住や買収も侵略の内です。侵略を阻止しましょう。


また、日本企業は技術提供や合併、共同事業等はしてはなりません。
日本の製品を売るだけならともかく、日本企業やその技術が買収されるのは避けなければなりません。

日本を守るために中国を拒否しましょう。


コメント(2)

  1. reporterより 

    日本人は島国で単一民族だったので海外からの脅威には鈍感。
    ハワイやポリネシアの人たちは白人が来た時喜んで娘さんを差し出した。
    これは島の中で婚姻を繰り返すと血が濃くなりすぎるからというう説がある。
    まあ日本人も外人には甘い。
    だが中国・朝鮮・韓国は外人ではない。彼らは害人である。
    平気で嘘をついて、他国や国連で日本を貶める活動に血道をあげている。
    嘘をつくと脳が腐ってしまい、正常な判断が出来なくなる。
    気の毒であるが、すでに彼らの脳細胞は腐って役に立たない。
    だからノーベル賞の一つも取れない。

  2. 後期高齢者より 

    日本人または日本の法人が他の国で企業を始めるのには、その国の人または法人の株式比率が51%以上でなければならないという国が多いです。
    日本人または日本の法人が他の国で土地を買うためには、日本人または日本の法人の所有権が51%以上でなければならないという国が多いです。
    日本もそれらの多くの他の国に見習って、上記のように法改正をするべき時が来たと思います。
    日本は外国人や外国の法人がお金さえ支払えば100%の権利で土地を所有することが出来、外国人や
    外国の法人が100%の株式を持って会社を設立することが出来るのは不公平だとは思いませんか?
    少なくとも相手国と同じ条件の相互条約でなければならないと思います。
    外国人や外国の法人は日本国の土地を全部でも買い取ることが出来るのですからねぇ!

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