『パチンコのあまり玉を奨学金に』
朝日新聞デジタルに掲載されたこの記事を見れば、すでに人材が払拭して組織が崩壊寸前であることが明白です。

記事は
「『パチンコやパチスロで勝ったとき、出玉を景品に換えた際に出る余り玉（端玉〈はだま〉）を学生のために寄付して――。』
業界の有志が、返済なしの教育支援金制度、通称「ｐｐ（パチンコ・パチスロ）奨学金」を始めた。今年度の奨学生は８人で、１人あたり月３万～５万円を支援する。２０１８年度の本格実施を目指す。
店舗を経営する「サンキョー」や「マルハン」など６社がつくるｐｐ奨学金委員会が、昨年１２月にパイロット事業として「募金」をスタートした。愛知内で４店舗を経営する「フシミコーポレーション」の社長、深谷友尋・前日本遊技関連事業協会会長が委員長を務める。」

と業界の設立した奨学金制度を紹介しているのだが、この奨学金のおかしさに気づかないようでは致命的な思考停止状態です。

パチンコ業界が利益の中から資金を提供して奨学金制度を創るというならまだ許される。ただ日本人がその奨学金制度の恩恵にあずかれるかどうかは不明だろう。
だがここで謳っている業界の趣旨は
『パチンコやパチスロで勝ったとき、出玉を景品に換えた際に出る余り玉（端玉〈はだま〉）を学生のために寄付して――。』
つまり「客からあまり球を寄付してもらおう」という意地汚い話。

そして、もっと大きな問題は『客の獲得した出玉（のあまり）』（を集めれば）がお金になるということ。
これは、日本政府も司法も警察も常々触れぬようにしている『パチンコの景品が金と等価』という「パチンコが賭博という違法行為である証拠」を、業界組織自ら世人の目にさらしていることである。

それに気が付かず、堂々と紙面に掲載する朝日新聞社そのものの『知的崩壊』を感じてしまうのだ。


パチンコというのは、戦後日本で『被害者』を装い、『戦勝国人』として日本を喰いものにしようとしたハイエナのごとき朝鮮人に与えられた特権産業だったから、ずーっとほぼ彼らの独占市場だった。
ところがここ十年間ですっかり世相は変化し、みな頭を下げていた『慰安婦問題』が悪意ある歴史捏造と認識し始めた。
遅ればせながら日本人は、朝鮮人の嘘と特権に蹂躙されていることに気付きはじめたのである。
韓流ブームなど跡形もなくなりパチンコも斜陽産業化し生活保護にも厳しい目が向けられるようになった。

多分朝日新聞は、そのパチンコ産業を支援するつもりでこの記事を書いているのだろう。
なぜここまで朝鮮に肩入れするのかその理由をぜひ知りたいものだ。
すでに組織が鮮人に支配されているのなら『身びいき』と『知的崩壊』ともに説明がつくのだが・・・。
いずれにせよ、この調子では朝日新聞社はメディアの世界から消えるだろう。哀れなものである。

しかし社員の中に、日本人として一片の矜持を残している者が『もし』いるならば、
せめて『慰安婦捏造』の真実を自らの手で世界につまびらかにし、その後に紙面を閉じてくれればと思はずにはいられない。