真の勝者はまだ判らない。だが真の敗者は明らかである。日本メディアだ。

　これほどネットと〔旧メディア（新聞・ＴＶ）+大手ＳＮＳ〕の内容が乖離しているこの１ヶ月の異様さに怯えない人がいるのだろうか？
これまでの世界が突如二分した！どちらかが完全に嘘をついているのだ！これはアメリカの大統領選挙のことである。

　ネット上に飛び交う選挙不正のうわさは、『強大な国際的組織』でなければ不可能なものだ。そのネット勢力に対する〔旧メディア（新聞・ＴＶ）+大手ＳＮＳ〕はこれらを荒唐無稽な『陰謀論』とあざ笑いながらも、証拠を挙げて否定することも嘘をつくなと糾弾することもしない。つまり完全に無視し沈黙しているのだ。

　昨日ついに「ドイツにあったドミニオン社のサーバーを米軍が押さえた。その時それを使用していたＣＩＡと銃撃戦となり双方犠牲者が出た」という衝撃的なニュースがネットに登場し騒然となっているのだが、今朝の日本の新聞社もＴＶも完全無視。

今朝の日本の各新聞社の記事である。

朝日新聞は「中間選挙で落選した大統領はトランプ氏で１０人目」なのでそうである。
毎日新聞は「次期大統領バイデン氏は犬の散歩で足首をねん挫した」のだそうである。
読売新聞は「トランプはホワイトハウスを出て、次回の大統領選に出馬」するのだそうだ。

随分とアメリカ大統領を虚仮にしているが、きっと裏には強い味方がいるんだろうね。

産経新聞は「トランプ氏選挙後初のＴＶ出演、不正主張も最高裁に持ち込むのは難しい」

まあまだ産経だけかろうじて『新聞紙』の体面を保っているが、他の３紙は書く記事のない週刊誌並みの揶揄まがいの記事である。

この一か月、日米の旧メディアはず～っとこの調子で論点をずらし、米国政府が認めていない『バイデン当選』を前提に記事を書き続けた。
旧メディアの記事を見れば見るほど、その異常さ異様さに驚き「彼らが否定する陰謀論こそ真実なのではないか？」と訝しむ人が増え続けてきた。そのうねりは、おひざ元の米国旧メディアも無視できなくなり、徐々にトランプ側の記事を掲載し始めた。
だが日本の新聞社は御覧の通り未だにふざけた『小学生の作文』並みの記事を書き続けている。

新聞・ＴＶ・大手ＳＮＳ運営するＩＴ企業がこぞって反トランプで団結して一体何のメリットがあるのだろう。

トランプが居なくなって得をするのは誰か。犯罪捜査の基本中の基本である。

その悪魔は中国である。
そして１４億人の人口を抱える悪魔に取り入って、
ビジネスで金儲けを企む企業や投資家である。

陰謀論側の解説ではもうすでに決着はついているのだそうである。
今週からトランプ側の本格的攻勢が始まのだそうである。
私もまたバイデンのような胡散臭い人物を神輿に担ぎ上げようとする勢力は、まともな人達ではないと信じている。

中国の本性を知らず、甘い汁を吸おうとした守銭奴たちは、この世界を本当のＷＷ・終末戦争に引き込み、自分達だけは生き残るつもりかもしれないがそんなに甘いものではない。彼らの行く先はどうあがこうと地獄しかないのだ。